ルック HD(8029)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 3億9200万
- 2011年6月30日 +1.53%
- 3億9800万
- 2011年9月30日
- -2億500万
- 2011年12月31日
- 4億7100万
- 2012年3月31日 +169.21%
- 12億6800万
- 2012年6月30日 -21.77%
- 9億9200万
- 2012年9月30日 +25.81%
- 12億4800万
- 2012年12月31日 +157.05%
- 32億800万
- 2013年3月31日 -59.2%
- 13億900万
- 2013年6月30日 +25.52%
- 16億4300万
- 2013年9月30日 +19.9%
- 19億7000万
- 2013年12月31日 +81.02%
- 35億6600万
- 2014年3月31日
- -7700万
- 2014年6月30日
- 3300万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 5億8200万
- 2014年12月31日 +195.36%
- 17億1900万
- 2015年3月31日 -76.27%
- 4億800万
- 2015年6月30日 +43.63%
- 5億8600万
- 2015年9月30日
- -5億4200万
- 2015年12月31日
- 2300万
- 2016年3月31日
- -5億1200万
- 2016年6月30日 -248.05%
- -17億8200万
- 2016年9月30日
- -15億5900万
- 2016年12月31日
- -3億200万
- 2017年3月31日
- 7億700万
- 2017年6月30日 -11.46%
- 6億2600万
- 2017年9月30日 +34.98%
- 8億4500万
- 2017年12月31日 +197.16%
- 25億1100万
- 2018年3月31日
- -5億6000万
- 2018年6月30日
- -2億9800万
- 2018年9月30日
- 2億7500万
- 2018年12月31日 +380%
- 13億2000万
- 2019年3月31日 -73.71%
- 3億4700万
- 2019年6月30日
- -2億5800万
- 2019年9月30日 -184.88%
- -7億3500万
- 2019年12月31日
- 14億3900万
- 2020年3月31日
- -14億7400万
- 2020年6月30日 -20.83%
- -17億8100万
- 2020年9月30日
- -14億3700万
- 2020年12月31日
- 2億2900万
- 2021年3月31日 +459.83%
- 12億8200万
- 2021年6月30日 +29.49%
- 16億6000万
- 2021年9月30日 -26.81%
- 12億1500万
- 2021年12月31日 +117.61%
- 26億4400万
- 2022年3月31日 -30.33%
- 18億4200万
- 2022年6月30日 +74.05%
- 32億600万
- 2022年9月30日 +12.13%
- 35億9500万
- 2022年12月31日 +27.68%
- 45億9000万
- 2023年3月31日 -75.73%
- 11億1400万
- 2023年6月30日 +211.13%
- 34億6600万
- 2023年9月30日 +30.73%
- 45億3100万
- 2023年12月31日 +8.41%
- 49億1200万
- 2024年3月31日 -45.01%
- 27億100万
- 2024年6月30日 +69.42%
- 45億7600万
- 2024年9月30日 -49.69%
- 23億200万
- 2024年12月31日 +68.9%
- 38億8800万
- 2025年3月31日
- -13億4100万
- 2025年6月30日
- 3億2400万
- 2025年9月30日 +244.14%
- 11億1500万
- 2025年12月31日 +200.9%
- 33億5500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/03/28 15:04
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 数理計算上の差異については、発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2025/03/28 15:04
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用 - #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)2025/03/28 15:04
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)