南海プライウッド（7887）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 7077万
2010年9月30日 -34.68%: 4623万
2010年12月31日 +96.15%: 9069万
2011年3月31日 +170.72%: 2億4552万
2011年6月30日 -65.05%: 8580万
2011年9月30日: -1億4215万
2011年12月31日: -4381万
2012年3月31日: 9234万
2012年6月30日: -7420万
2012年9月30日 -13.88%: -8450万
2012年12月31日: 4465万
2013年3月31日 +534.75%: 2億8342万
2013年6月30日 -29.22%: 2億60万
2013年9月30日 +151.94%: 5億540万
2013年12月31日 +28.07%: 6億4726万
2014年3月31日 +48.75%: 9億6280万
2014年6月30日 -74.68%: 2億4374万
2014年9月30日 -29.44%: 1億7199万
2014年12月31日 +133.19%: 4億106万
2015年3月31日 +38.68%: 5億5618万
2015年6月30日 -96.51%: 1940万
2015年9月30日: -7220万
2015年12月31日: -3242万
2016年3月31日 -994.4%: -3億5481万
2016年6月30日 -161.96%: -9億2949万
2016年9月30日 -20.37%: -11億1885万
2016年12月31日: -2億7645万
2017年3月31日: 3億6057万
2017年6月30日 -79.86%: 7263万
2017年9月30日 +412.09%: 3億7194万
2017年12月31日 +79.16%: 6億6637万
2018年3月31日 +1.28%: 6億7491万
2018年6月30日 -86.09%: 9390万
2018年9月30日 +333.43%: 4億699万
2018年12月31日 +62%: 6億5933万
2019年3月31日 +19.59%: 7億8849万
2019年6月30日 -59.84%: 3億1664万
2019年9月30日 +82.87%: 5億7904万
2019年12月31日 +61.44%: 9億3482万
2020年3月31日 +14.93%: 10億7440万
2020年6月30日 -89.55%: 1億1226万
2020年9月30日 +143.97%: 2億7389万
2020年12月31日 +118.79%: 5億9925万
2021年3月31日 -82.13%: 1億709万
2021年6月30日 +371.59%: 5億506万
2021年9月30日 +68.98%: 8億5348万
2021年12月31日 +69.41%: 14億4585万
2022年3月31日 +4.14%: 15億564万
2022年6月30日 -82.43%: 2億6453万
2022年9月30日 +202.74%: 8億85万
2022年12月31日 +179.84%: 22億4111万
2023年3月31日 -19.11%: 18億1292万
2023年6月30日 -53.76%: 8億3820万
2023年9月30日 +99%: 16億6804万
2023年12月31日 +0.46%: 16億7574万
2024年3月31日 +0.87%: 16億9026万
2024年6月30日 -79.95%: 3億3897万
2024年9月30日 +41.51%: 4億7969万
2024年12月31日 +15.71%: 5億5507万
2025年3月31日 +5.07%: 5億8318万
2025年9月30日 -43.71%: 3億2828万
2025年12月31日 +248.98%: 11億4565万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 10:34
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 10:34
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異および未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/26 10:34