ノダ（7879）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2011年2月28日: 5億1585万
2011年5月31日 -51.55%: 2億4991万
2011年8月31日 +38.46%: 3億4603万
2011年11月30日 +191.27%: 10億789万
2012年2月29日 -16.74%: 8億3918万
2012年5月31日 +31.97%: 11億748万
2012年8月31日 +102.55%: 22億4320万
2012年11月30日 +70.44%: 38億2337万
2013年2月28日 -80.56%: 7億4329万
2013年5月31日 +135.47%: 17億5019万
2013年8月31日 +17.42%: 20億5516万
2013年11月30日 +44.79%: 29億7573万
2014年2月28日 -87.17%: 3億8187万
2014年5月31日 +139.34%: 9億1396万
2014年8月31日 +36.79%: 12億5024万
2014年11月30日 +77.93%: 22億2451万
2015年2月28日 -97.8%: 4900万
2015年5月31日 +593.22%: 3億3967万
2015年8月31日: -4024万
2015年11月30日: 6億5731万
2016年2月29日 -94.5%: 3614万
2016年5月31日 +999.99%: 7億6350万
2016年8月31日 +59.47%: 12億1759万
2016年11月30日 +50.76%: 18億3567万
2017年2月28日 -44.54%: 10億1800万
2017年5月31日 +66.47%: 16億9464万
2017年8月31日 +67.14%: 28億3249万
2017年11月30日 +40.71%: 39億8564万
2018年2月28日 -80.94%: 7億5951万
2018年5月31日 +162.21%: 19億9153万
2018年8月31日 +29.81%: 25億8518万
2018年11月30日 +34.36%: 34億7340万
2019年2月28日 -84.45%: 5億3996万
2019年5月31日 +44.19%: 7億7855万
2019年8月31日 +74.88%: 13億6154万
2019年11月30日 +80.68%: 24億5999万
2020年2月29日 -90.58%: 2億3174万
2020年5月31日 +68.49%: 3億9046万
2020年8月31日 +106.16%: 8億497万
2020年11月30日 +91.29%: 15億3988万
2021年2月28日 -40.22%: 9億2055万
2021年5月31日 +59.96%: 14億7249万
2021年8月31日 +40.96%: 20億7565万
2021年11月30日 +65.24%: 34億2979万
2022年2月28日 -47.18%: 18億1153万
2022年5月31日 +127.3%: 41億1761万
2022年8月31日 +64.62%: 67億7834万
2022年11月30日 +23.58%: 83億7650万
2023年2月28日 -82.82%: 14億3934万
2023年5月31日 +66.04%: 23億8990万
2023年8月31日 +47.28%: 35億1986万
2023年11月30日 +26.3%: 44億4575万
2024年2月29日 -84.39%: 6億9384万
2024年5月31日: -3億7720万
2024年8月31日 -188.54%: -10億8839万
2024年11月30日 -239.69%: -36億9719万
2025年2月28日: -2億3489万
2025年5月31日: -6293万
2025年8月31日: 3億4411万
2025年11月30日 +303.36%: 13億8801万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/02/25 15:46
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2026/02/25 15:46
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2026/02/25 15:46