建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物
定額法

2018/06/27 14:17

#2 固定資産処分損に関する注記

※4 固定資産処分損の主な内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
土地	7	百万円	74	百万円
建物及び構築物	55	百万円	19	百万円

2018/06/27 14:17

#3 固定資産処分益に関する注記

※3 固定資産処分益の主な内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
土地	4	百万円	1,049	百万円
建物及び構築物	-	百万円	482	百万円
機械装置及び運搬具	13	百万円	13	百万円

2018/06/27 14:17

#4 担保に供している資産の注記（連結）

下記の資産については、工場財団根抵当権を設定しておりますが、実質的に担保に供されている資産はありません。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)		当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	4,849	百万円	4,536	百万円
機械装置及び運搬具	6,369	百万円	4,966	百万円

2018/06/27 14:17

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失額
茨城県つくば市	遊休資産	建物等	132百万円
青森県八戸市	遊休資産	建物	40百万円
大阪府堺市	賃貸不動産	土地	26百万円

当社グループは、事業用資産については主として生産拠点である工場単位、遊休資産については個別物件単位でグルーピングをしております。
処分予定の資産及び遊休資産につきまして、それぞれ帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、土地については不動産鑑定評価額等をもとに評価し、その他の資産については帳簿価額を備忘価額まで減額しております。

2018/06/27 14:17

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主な耐用年数

建物及び構築物	31～47年
機械装置及び運搬具	12年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

2018/06/27 14:17