野崎印刷紙業(7919)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 4634万
- 2010年9月30日 +7.85%
- 4998万
- 2010年12月31日 +269.66%
- 1億8476万
- 2011年3月31日 -67.57%
- 5991万
- 2011年6月30日 -77.53%
- 1346万
- 2011年9月30日 +5.99%
- 1427万
- 2011年12月31日 +999.99%
- 3億8246万
- 2012年3月31日 -13.91%
- 3億2927万
- 2012年6月30日 -91.34%
- 2850万
- 2012年9月30日 +149.49%
- 7110万
- 2012年12月31日 +137.51%
- 1億6887万
- 2013年3月31日 -6.88%
- 1億5725万
- 2013年6月30日 -83.36%
- 2616万
- 2013年9月30日 +71.14%
- 4478万
- 2013年12月31日 +231.17%
- 1億4831万
- 2014年3月31日 +73.41%
- 2億5718万
- 2014年6月30日
- -2763万
- 2014年9月30日 -117.59%
- -6012万
- 2014年12月31日
- 3631万
- 2015年3月31日 +731.52%
- 3億193万
- 2015年6月30日 -74.61%
- 7665万
- 2015年9月30日 +66.47%
- 1億2760万
- 2015年12月31日 +125.06%
- 2億8719万
- 2016年3月31日 -32.82%
- 1億9294万
- 2016年6月30日 -83.26%
- 3229万
- 2016年9月30日
- -3504万
- 2016年12月31日
- 1億5023万
- 2017年3月31日 -2.43%
- 1億4658万
- 2017年6月30日 -96.32%
- 539万
- 2017年9月30日 +324.58%
- 2290万
- 2017年12月31日 +598.38%
- 1億5994万
- 2018年3月31日 -52.22%
- 7641万
- 2018年6月30日
- -4307万
- 2018年9月30日 -20.04%
- -5170万
- 2018年12月31日
- 1580万
- 2019年3月31日
- -6641万
- 2019年6月30日
- -4690万
- 2019年9月30日 -116.87%
- -1億172万
- 2019年12月31日
- -3346万
- 2020年3月31日 -999.99%
- -6億3406万
- 2020年6月30日
- -3917万
- 2020年9月30日 -122.64%
- -8722万
- 2020年12月31日
- 3493万
- 2021年3月31日 +236.45%
- 1億1755万
- 2021年6月30日
- -3160万
- 2021年9月30日 -238.45%
- -1億695万
- 2021年12月31日
- 5317万
- 2022年3月31日 -63.2%
- 1957万
- 2022年6月30日 +160.4%
- 5096万
- 2022年9月30日 +89.94%
- 9680万
- 2022年12月31日 +188.75%
- 2億7953万
- 2023年3月31日 -1.74%
- 2億7467万
- 2023年6月30日 -39.1%
- 1億6728万
- 2023年9月30日 +13.72%
- 1億9023万
- 2023年12月31日 +139.41%
- 4億5543万
- 2024年3月31日 +32.18%
- 6億200万
- 2024年6月30日 -79.15%
- 1億2553万
- 2024年9月30日 +58.62%
- 1億9912万
- 2024年12月31日 +129.49%
- 4億5696万
- 2025年3月31日 +14.63%
- 5億2382万
- 2025年6月30日 -81.53%
- 9675万
- 2025年9月30日 +60.16%
- 1億5495万
- 2025年12月31日 +84.04%
- 2億8518万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/24 10:17
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/24 10:17
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。