7919 野崎印刷紙業

7919
2026/03/13
時価
45億円
PER 予
9.96倍
2010年以降
赤字-276.27倍
(2010-2025年)
PBR
0.77倍
2010年以降
0.45-2.45倍
(2010-2025年)
配当 予
3.5%
ROE 予
7.72%
ROA 予
3.16%
資料
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野崎印刷紙業(7919)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年6月30日
4634万
2010年9月30日 +7.85%
4998万
2010年12月31日 +269.66%
1億8476万
2011年3月31日 -67.57%
5991万
2011年6月30日 -77.53%
1346万
2011年9月30日 +5.99%
1427万
2011年12月31日 +999.99%
3億8246万
2012年3月31日 -13.91%
3億2927万
2012年6月30日 -91.34%
2850万
2012年9月30日 +149.49%
7110万
2012年12月31日 +137.51%
1億6887万
2013年3月31日 -6.88%
1億5725万
2013年6月30日 -83.36%
2616万
2013年9月30日 +71.14%
4478万
2013年12月31日 +231.17%
1億4831万
2014年3月31日 +73.41%
2億5718万
2014年6月30日
-2763万
2014年9月30日 -117.59%
-6012万
2014年12月31日
3631万
2015年3月31日 +731.52%
3億193万
2015年6月30日 -74.61%
7665万
2015年9月30日 +66.47%
1億2760万
2015年12月31日 +125.06%
2億8719万
2016年3月31日 -32.82%
1億9294万
2016年6月30日 -83.26%
3229万
2016年9月30日
-3504万
2016年12月31日
1億5023万
2017年3月31日 -2.43%
1億4658万
2017年6月30日 -96.32%
539万
2017年9月30日 +324.58%
2290万
2017年12月31日 +598.38%
1億5994万
2018年3月31日 -52.22%
7641万
2018年6月30日
-4307万
2018年9月30日 -20.04%
-5170万
2018年12月31日
1580万
2019年3月31日
-6641万
2019年6月30日
-4690万
2019年9月30日 -116.87%
-1億172万
2019年12月31日
-3346万
2020年3月31日 -999.99%
-6億3406万
2020年6月30日
-3917万
2020年9月30日 -122.64%
-8722万
2020年12月31日
3493万
2021年3月31日 +236.45%
1億1755万
2021年6月30日
-3160万
2021年9月30日 -238.45%
-1億695万
2021年12月31日
5317万
2022年3月31日 -63.2%
1957万
2022年6月30日 +160.4%
5096万
2022年9月30日 +89.94%
9680万
2022年12月31日 +188.75%
2億7953万
2023年3月31日 -1.74%
2億7467万
2023年6月30日 -39.1%
1億6728万
2023年9月30日 +13.72%
1億9023万
2023年12月31日 +139.41%
4億5543万
2024年3月31日 +32.18%
6億200万
2024年6月30日 -79.15%
1億2553万
2024年9月30日 +58.62%
1億9912万
2024年12月31日 +129.49%
4億5696万
2025年3月31日 +14.63%
5億2382万
2025年6月30日 -81.53%
9675万
2025年9月30日 +60.16%
1億5495万
2025年12月31日 +84.04%
2億8518万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
2025/06/24 10:17
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 10:17

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