ダイナパック(3947)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- -4095万
- 2011年6月30日
- 1億9917万
- 2011年9月30日 +46.31%
- 2億9141万
- 2011年12月31日 +272.31%
- 10億8496万
- 2012年3月31日 -37.63%
- 6億7665万
- 2012年6月30日 +36.17%
- 9億2139万
- 2012年9月30日 +77.32%
- 16億3384万
- 2012年12月31日 +40.91%
- 23億226万
- 2013年3月31日 -55.02%
- 10億3553万
- 2013年6月30日 +56.55%
- 16億2113万
- 2013年9月30日 +12.64%
- 18億2601万
- 2013年12月31日 +54.56%
- 28億2237万
- 2014年3月31日
- -4億9149万
- 2014年6月30日
- 7489万
- 2014年9月30日 +187.57%
- 2億1536万
- 2014年12月31日 +434.39%
- 11億5090万
- 2015年3月31日 -58.03%
- 4億8302万
- 2015年6月30日 +289.69%
- 18億8226万
- 2015年9月30日 -33.06%
- 12億6002万
- 2015年12月31日 +108.2%
- 26億2336万
- 2016年3月31日
- -1億815万
- 2016年6月30日
- 19億9155万
- 2016年9月30日 -15.76%
- 16億7774万
- 2016年12月31日 +132.66%
- 39億344万
- 2017年3月31日
- -1億6279万
- 2017年6月30日
- 26億8827万
- 2017年9月30日 +26.22%
- 33億9305万
- 2017年12月31日 +73.33%
- 58億8122万
- 2018年3月31日
- -19億1473万
- 2018年6月30日
- -15億7628万
- 2018年9月30日 -91.37%
- -30億1653万
- 2018年12月31日 -130.24%
- -69億4536万
- 2019年3月31日
- 5億1156万
- 2019年6月30日
- -15億2029万
- 2019年9月30日
- -9億3524万
- 2019年12月31日
- -5億7647万
- 2020年3月31日
- -1億661万
- 2020年6月30日
- 17億1074万
- 2020年9月30日 +102.71%
- 34億6789万
- 2020年12月31日 +14.53%
- 39億7174万
- 2021年3月31日 -92.92%
- 2億8130万
- 2021年6月30日
- -8億3697万
- 2021年9月30日
- -1億5587万
- 2021年12月31日
- 4億4921万
- 2022年3月31日 +52.24%
- 6億8388万
- 2022年6月30日 +211.58%
- 21億3086万
- 2022年9月30日 -20.27%
- 16億9900万
- 2022年12月31日 +15.15%
- 19億5633万
- 2023年3月31日 -87.84%
- 2億3788万
- 2023年6月30日 +707.71%
- 19億2145万
- 2023年9月30日 +45.75%
- 28億49万
- 2023年12月31日 -2.44%
- 27億3204万
- 2024年3月31日 -6.63%
- 25億5102万
- 2024年6月30日 +60.12%
- 40億8480万
- 2024年9月30日 -22.57%
- 31億6267万
- 2024年12月31日 +15.16%
- 36億4224万
- 2025年3月31日
- -9884万
- 2025年6月30日 -91.04%
- -1億8882万
- 2025年9月30日
- 9億7771万
- 2025年12月31日 +127.88%
- 22億2800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/03/26 10:38
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2025/03/26 10:38
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)