大村紙業（3953）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 3億2953万
2009年3月31日 +40.01%: 4億6138万
2010年3月31日 -4.81%: 4億3918万
2010年12月31日 -4.78%: 4億1820万
2011年3月31日 -2.26%: 4億876万
2011年6月30日 -0.9%: 4億508万
2011年9月30日 -1.89%: 3億9742万
2011年12月31日 -1.17%: 3億9277万
2012年3月31日 -1.61%: 3億8643万
2012年6月30日 -0.51%: 3億8448万
2012年9月30日 -2.08%: 3億7647万
2012年12月31日 -1.45%: 3億7101万
2013年3月31日 -1.93%: 3億6384万
2013年6月30日 +1.09%: 3億6779万
2013年9月30日 +1.75%: 3億7424万
2013年12月31日 +0.26%: 3億7522万
2014年3月31日 +2.22%: 3億8354万
2014年6月30日 -1.79%: 3億7667万
2014年9月30日 -1.96%: 3億6929万
2014年12月31日 -1.38%: 3億6419万
2015年3月31日 -2.04%: 3億5675万
2015年6月30日 -1.24%: 3億5233万
2015年9月30日 -1.91%: 3億4560万
2015年12月31日 +0.14%: 3億4608万
2016年3月31日 -1.9%: 3億3952万
2016年6月30日 -1.76%: 3億3356万
2016年9月30日 -1.62%: 3億2814万
2016年12月31日 -1.88%: 3億2197万
2017年3月31日 -1.91%: 3億1581万
2017年6月30日 -1.75%: 3億1029万
2017年9月30日 +0.27%: 3億1114万
2017年12月31日 +0.05%: 3億1130万
2018年3月31日 -0.56%: 3億956万
2018年6月30日 -0.08%: 3億932万
2018年9月30日 -1.78%: 3億382万
2018年12月31日 -0.69%: 3億174万
2019年3月31日 -1.78%: 2億9635万
2019年6月30日 -0.46%: 2億9499万
2019年9月30日 -1.87%: 2億8949万
2019年12月31日 -1.19%: 2億8604万
2020年3月31日 -3.17%: 2億7696万
2020年6月30日 -1.6%: 2億7254万
2020年9月30日 +0.15%: 2億7295万
2020年12月31日 -1.36%: 2億6925万
2021年3月31日 -0.41%: 2億6814万
2021年6月30日 +0.8%: 2億7028万
2021年9月30日 -1.68%: 2億6573万
2021年12月31日 -0.93%: 2億6326万
2022年3月31日 +1.48%: 2億6716万
2022年6月30日 -0.3%: 2億6637万
2022年9月30日 -0.86%: 2億6407万
2022年12月31日 -0.68%: 2億6228万
2023年3月31日 -6.05%: 2億4641万
2023年6月30日 +3.63%: 2億5537万
2023年9月30日 +5.46%: 2億6932万
2023年12月31日 -1.19%: 2億6612万
2024年3月31日 -1.85%: 2億6120万
2024年6月30日 +3.9%: 2億7138万
2024年9月30日 -1.86%: 2億6633万
2024年12月31日 -1.95%: 2億6113万
2025年3月31日 -9.7%: 2億3581万
2025年6月30日 +15.48%: 2億7232万
2025年9月30日 -1.98%: 2億6692万
2025年12月31日 -1.98%: 2億6164万

有報情報

#1 減損損失に関する注記

当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	金額(千円)
大阪府堺市	段ボール製造	リース資産	46,880
京都府南丹市	段ボール製造	建物	20,132
		構築物	430
		機械及び装置	19,890
		車両運搬具	901
		工具器具及び備品	247
		土地	209,850
		リース資産	15,154
		電話加入権	509

当社は、原則として、事業用資産については事業部を基準としてグルーピングを行っております。
当事業年度において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2025/06/27 10:32

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/06/27 10:32