昭和パックス(3954)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5億6248万
- 2009年3月31日 -39.45%
- 3億4060万
- 2010年3月31日 +48.23%
- 5億489万
- 2011年3月31日 +101.12%
- 10億1545万
- 2012年3月31日 -23.35%
- 7億7835万
- 2013年3月31日 -4.67%
- 7億4203万
- 2014年3月31日 +19.82%
- 8億8911万
- 2015年3月31日 -8.23%
- 8億1592万
- 2016年3月31日 +34.64%
- 10億9854万
- 2017年3月31日 +8.79%
- 11億9509万
- 2018年3月31日 +16.59%
- 13億9333万
- 2019年3月31日 +9.28%
- 15億2261万
- 2020年3月31日 -10.56%
- 13億6182万
- 2021年3月31日 -14.07%
- 11億7020万
- 2022年3月31日 +19.87%
- 14億271万
- 2023年3月31日 -20.47%
- 11億1558万
- 2024年3月31日 -8.43%
- 10億2157万
- 2025年3月31日 +34.87%
- 13億7775万
- 2026年3月31日 +18.48%
- 16億3237万
個別
- 2008年3月31日
- 3億8114万
- 2009年3月31日 -56.13%
- 1億6722万
- 2010年3月31日 +130.85%
- 3億8602万
- 2011年3月31日 +84.49%
- 7億1219万
- 2012年3月31日 -20.37%
- 5億6710万
- 2013年3月31日 -1.47%
- 5億5876万
- 2014年3月31日 +6.17%
- 5億9323万
- 2015年3月31日 -26.49%
- 4億3610万
- 2016年3月31日 +47.87%
- 6億4486万
- 2017年3月31日 +2.91%
- 6億6362万
- 2018年3月31日 +10.09%
- 7億3061万
- 2019年3月31日 +8.59%
- 7億9334万
- 2020年3月31日 -9.32%
- 7億1940万
- 2021年3月31日 -14.82%
- 6億1277万
- 2022年3月31日 +23.14%
- 7億5459万
- 2023年3月31日 -40.12%
- 4億5184万
- 2024年3月31日 +34.13%
- 6億607万
- 2025年3月31日 -7.56%
- 5億6022万
- 2026年3月31日 +44.87%
- 8億1160万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法2026/06/25 13:04
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。2026/06/25 13:04 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (単位:千円)2026/06/25 13:04
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 全社費用(注) △440,858 △425,681 連結財務諸表の営業利益 1,377,754 1,632,373
(単位:千円) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、鉱工業生産指数は上昇と低下を繰り返し、基調判断については2024年7月以降「一進一退」に据え置かれています。2026/06/25 13:04
このような状況の中で当社グループの連結売上高は23,563百万円で前期比247百万円の増収でした。損益では営業利益1,632百万円(前期比254百万円の増益)、経常利益1,867百万円(同240百万円の増益)、親会社株主に帰属する当期純利益1,283百万円(同37百万円の減益)となりました。売上数量が伸び悩む状況が続きましたが、採算の確保に努めて経常利益は増益となりました。なお、親会社株主に帰属する当期純利益は前期の投資有価証券売却益等の影響により減益となりました。
当社単独では売上数量が前年を割り込みましたが売上高は増収となりました。一方で賃上げによる人件費、投資設備完成による減価償却費などの負担が増加しましたが、子会社配当を大幅に増配した影響で経常利益および当期純利益は増益となりました。