建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であります。なお、金額には消費税等を含めておりません。
2.提出会社の東京工場他3工場中には、賃貸中の建物及び構築物および土地54,374千円を含んでおります。本社中には、賃貸中の建物及び構築物および土地734,362千円、並びにグループ会社へ貸与中の機械装置及び運搬具およびその他34,286千円を含んでおります。
3.従業員数の( )は臨時従業員の平成27年3月31日現在の人員を外数で記載しております。

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物50年、構築物15年、機械装置8年および12年、工具、器具及び備品3年～15年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/06/26 13:16

#3 固定資産除却損の注記（連結）

(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)

解体費用	-千円
建物及び構築物	83
機械装置及び運搬具	624

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定資産の減価償却の方法
イ.連結財務諸表提出会社および国内連結子会社
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物50年、構築物15年、機械装置8年および12年であります。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
ロ.在外連結子会社
所在地国の会計基準の規定に基づく定額法によっております。2015/06/26 13:16