#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は建物50年、構築物15年、機械装置8年および12年、工具、器具及び備品3年～15年であります。
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。2019/06/27 13:35
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法によっております。
ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)によっております。
リース資産
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#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法によっております。
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。
3.引当金の計上基準
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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.連結財務諸表提出会社および国内連結子会社
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物50年、構築物15年、機械装置8年および12年であります。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)によっております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
ロ.在外連結子会社
所在地国の会計基準の規定に基づく定額法によっております。2019/06/27 13:35