#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (注)有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額は、本社システムの投資額等であります。
【関連情報】
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#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。2020/06/26 13:26
#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）: (注)有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額は、本社システムの投資額等であります。
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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、主な耐用年数は建物50年、構築物15年、機械装置8年および12年であります。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は建物50年、構築物15年、機械装置8年および12年、工具、器具及び備品3年～15年であります。2020/06/26 13:26
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.連結財務諸表提出会社および国内連結子会社
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物50年、構築物15年、機械装置8年および12年であります。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)によっております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
ロ.在外連結子会社
所在地国の会計基準の規定に基づく定額法によっております。2020/06/26 13:26