岩手日報社の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3200万
- 2009年3月31日 -34.38%
- 2100万
- 2009年9月30日 +76.19%
- 3700万
- 2010年3月31日 -13.51%
- 3200万
- 2011年3月31日 -9.38%
- 2900万
- 2012年3月31日 +10.34%
- 3200万
- 2013年3月31日 +815.63%
- 2億9300万
- 2014年3月31日 -22.18%
- 2億2800万
- 2014年9月30日 -15.35%
- 1億9300万
- 2015年3月31日 -13.47%
- 1億6700万
- 2015年9月30日 -19.76%
- 1億3400万
- 2016年3月31日 -26.87%
- 9800万
- 2016年9月30日 +4.08%
- 1億200万
- 2017年3月31日 -39.22%
- 6200万
- 2017年9月30日 -9.68%
- 5600万
- 2018年3月31日 -5.36%
- 5300万
- 2018年9月30日 +71.7%
- 9100万
- 2019年3月31日 +24.18%
- 1億1300万
- 2019年9月30日 +69.91%
- 1億9200万
- 2020年3月31日 -4.17%
- 1億8400万
- 2020年9月30日 -8.7%
- 1億6800万
- 2021年3月31日 -1.79%
- 1億6500万
- 2021年9月30日 -10.3%
- 1億4800万
- 2022年3月31日 -18.24%
- 1億2100万
- 2022年9月30日 -20.66%
- 9600万
- 2023年3月31日 -22.92%
- 7400万
- 2023年9月30日 +40.54%
- 1億400万
- 2024年3月31日 -19.23%
- 8400万
- 2024年9月30日 +13.1%
- 9500万
- 2025年3月31日 +2.11%
- 9700万
- 2025年9月30日 -6.19%
- 9100万
個別
- 2008年3月31日
- 2300万
- 2009年3月31日 -34.78%
- 1500万
- 2009年9月30日 +106.67%
- 3100万
- 2010年3月31日 -12.9%
- 2700万
- 2011年3月31日 ±0%
- 2700万
- 2012年3月31日 +7.41%
- 2900万
- 2013年3月31日 +903.45%
- 2億9100万
- 2014年3月31日 -22.34%
- 2億2600万
- 2014年9月30日 -15.49%
- 1億9100万
- 2015年3月31日 -13.61%
- 1億6500万
- 2015年9月30日 -20.61%
- 1億3100万
- 2016年3月31日 -26.72%
- 9600万
- 2016年9月30日 +4.17%
- 1億
- 2017年3月31日 -40%
- 6000万
- 2017年9月30日 -10%
- 5400万
- 2018年3月31日 -5.56%
- 5100万
- 2018年9月30日 +74.51%
- 8900万
- 2019年3月31日 +24.72%
- 1億1100万
- 2019年9月30日 +70.27%
- 1億8900万
- 2020年3月31日 -6.35%
- 1億7700万
- 2020年9月30日 -9.6%
- 1億6000万
- 2021年3月31日 -8.13%
- 1億4700万
- 2021年9月30日 -12.93%
- 1億2800万
- 2022年3月31日 -18.75%
- 1億400万
- 2022年9月30日 -22.12%
- 8100万
- 2023年3月31日 -24.69%
- 6100万
- 2023年9月30日 +52.46%
- 9300万
- 2024年3月31日 -19.35%
- 7500万
- 2024年9月30日 +16%
- 8700万
- 2025年3月31日 +4.6%
- 9100万
- 2025年9月30日 -6.59%
- 8500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 5年～50年
機械装置及び運搬具 3年～10年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/27 12:00 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 機械装置及び運搬具 3年～10年2025/06/27 12:00
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 工具、器具及び備品 4年～20年2025/06/27 12:00
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
