退職給付費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1300万
- 2009年3月31日 ±0%
- 1300万
- 2010年3月31日 -69.23%
- 400万
- 2011年3月31日 +100%
- 800万
- 2012年3月31日 -12.5%
- 700万
- 2013年3月31日 -28.57%
- 500万
- 2014年3月31日 ±0%
- 500万
- 2015年3月31日 -20%
- 400万
- 2016年3月31日 +100%
- 800万
- 2017年3月31日 -12.5%
- 700万
- 2018年3月31日 ±0%
- 700万
- 2019年3月31日 +57.14%
- 1100万
- 2020年3月31日 -27.27%
- 800万
- 2021年3月31日 -75%
- 200万
- 2022年3月31日 +300%
- 800万
- 2023年3月31日 +37.5%
- 1100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりです。2023/06/27 9:10
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 減価償却費 181 172 退職給付費用 31 43 賞与引当金繰入額 37 42 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (4)退職給付に係る会計処理の方法2023/06/27 9:10
退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準 - #3 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 当社及び連結子会社は従業員の退職給付に充てるため、積立型、非積立型の確定給付制度を採用しております。2023/06/27 9:10
当社及び連結子会社が有する確定給付企業年金制度及び退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2.確定給付制度