建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 10～33年
工具器具備品 5～10年

2016/08/10 16:47

#2 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	23百万円	68百万円
機械装置及び運搬具	4百万円	11百万円

2016/08/10 16:47

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物	239百万円	211百万円
土地	1,393百万円	1,393百万円

担保付債務は次のとおりであります。

2016/08/10 16:47

#4 減損損失に関する注記（連結）

(2) 減損損失の内訳

建物及び構築物	90百万円
機械装置及び運搬具	12百万円
工具、器具及び備品	5百万円
その他	2百万円
計	111百万円

当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
資産を事業種類に応じて店舗など事業所等の単位で減損の兆候を検証しました。

2016/08/10 16:47

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～35年
機械装置及び運搬具 8～10年
工具、器具及び備品 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主要な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
のれん(事業譲受によるもの) 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法を採用しております。2016/08/10 16:47