学研 HD（9470）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年12月31日: -2億8000万
2011年3月31日: 9億3700万
2011年6月30日 +9.39%: 10億2500万
2011年9月30日 +10.83%: 11億3600万
2011年12月31日: -1700万
2012年3月31日: 27億6700万
2012年6月30日 -14.93%: 23億5400万
2012年9月30日 -19.97%: 18億8400万
2012年12月31日 -66.3%: 6億3500万
2013年3月31日 +390.55%: 31億1500万
2013年6月30日 -3.5%: 30億600万
2013年9月30日 +46.71%: 44億1000万
2013年12月31日: -8億8300万
2014年3月31日: -4億4200万
2014年6月30日 -116.52%: -9億5700万
2014年9月30日: -3億1500万
2014年12月31日: 3億8800万
2015年3月31日 +268.3%: 14億2900万
2015年6月30日 +4.48%: 14億9300万
2015年9月30日 +18.22%: 17億6500万
2015年12月31日 -82.95%: 3億100万
2016年3月31日 +415.28%: 15億5100万
2016年6月30日 -11.86%: 13億6700万
2016年9月30日 -86.98%: 1億7800万
2016年12月31日 +697.19%: 14億1900万
2017年3月31日 +171.04%: 38億4600万
2017年6月30日 -3.8%: 37億
2017年9月30日 +50.19%: 55億5700万
2017年12月31日 -97.26%: 1億5200万
2018年3月31日 +866.45%: 14億6900万
2018年6月30日 +19.74%: 17億5900万
2018年9月30日 +49.46%: 26億2900万
2018年12月31日: -9億7900万
2019年3月31日: 9億3000万
2019年6月30日 -3.12%: 9億100万
2019年9月30日 +6.66%: 9億6100万
2019年12月31日 +44.85%: 13億9200万
2020年3月31日 +37%: 19億700万
2020年6月30日 +43.58%: 27億3800万
2020年9月30日 -24.8%: 20億5900万
2020年12月31日 -50.75%: 10億1400万
2021年3月31日 +178.21%: 28億2100万
2021年6月30日 -4.57%: 26億9200万
2021年9月30日 +45.73%: 39億2300万
2021年12月31日 -82.67%: 6億8000万
2022年3月31日 +228.68%: 22億3500万
2022年6月30日 -1.88%: 21億9300万
2022年9月30日 -1.5%: 21億6000万
2022年12月31日 -74.72%: 5億4600万
2023年3月31日 +288.28%: 21億2000万
2023年6月30日 +8.35%: 22億9700万
2023年9月30日 +147.89%: 56億9400万
2023年12月31日: -7700万
2024年3月31日: 21億2000万
2024年6月30日 +4.53%: 22億1600万
2024年9月30日 +7.36%: 23億7900万
2024年12月31日 -56.66%: 10億3100万
2025年3月31日 +184.87%: 29億3700万
2025年6月30日 +4.97%: 30億8300万
2025年9月30日 +7.95%: 33億2800万
2025年12月31日 -77.85%: 7億3700万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/12/18 16:35
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/12/18 16:35