三光産業(7922)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 2107万
- 2010年9月30日
- -7028万
- 2010年12月31日 -39.15%
- -9779万
- 2011年3月31日 -57.94%
- -1億5445万
- 2011年6月30日
- 1232万
- 2011年9月30日
- -1億7105万
- 2011年12月31日 -107.93%
- -3億5567万
- 2012年3月31日 -57.93%
- -5億6171万
- 2012年6月30日
- 876万
- 2012年9月30日
- -2億7362万
- 2012年12月31日
- -1億5453万
- 2013年3月31日
- 2993万
- 2013年6月30日 +527.16%
- 1億8773万
- 2013年9月30日 +59.29%
- 2億9904万
- 2013年12月31日 +3.14%
- 3億843万
- 2014年3月31日 +43.22%
- 4億4175万
- 2014年6月30日
- -1億113万
- 2014年9月30日 -33.69%
- -1億3520万
- 2014年12月31日
- 9775万
- 2015年3月31日 +233.5%
- 3億2602万
- 2015年6月30日
- -2838万
- 2015年9月30日 -55.64%
- -4417万
- 2015年12月31日 -357.6%
- -2億214万
- 2016年3月31日 -200.16%
- -6億675万
- 2016年6月30日
- 1億6500万
- 2016年9月30日 -90.73%
- 1529万
- 2016年12月31日 +999.99%
- 1億7298万
- 2017年3月31日 +27.8%
- 2億2107万
- 2017年6月30日
- -4775万
- 2017年9月30日
- 1億585万
- 2017年12月31日 +266.97%
- 3億8845万
- 2018年3月31日 -7.05%
- 3億6107万
- 2018年6月30日 -87.45%
- 4531万
- 2018年9月30日 -52.72%
- 2142万
- 2018年12月31日
- -1億3791万
- 2019年3月31日 -134.03%
- -3億2276万
- 2019年6月30日
- -1億266万
- 2019年9月30日 -340.5%
- -4億5224万
- 2019年12月31日
- -3億386万
- 2020年3月31日 -66.05%
- -5億457万
- 2020年6月30日
- -3677万
- 2020年9月30日 -465.94%
- -2億814万
- 2020年12月31日
- -1億1105万
- 2021年3月31日
- 5251万
- 2021年6月30日 +17.22%
- 6155万
- 2021年9月30日 +66.67%
- 1億259万
- 2021年12月31日 +70.85%
- 1億7528万
- 2022年3月31日
- -6478万
- 2022年6月30日
- 2億3029万
- 2022年9月30日 +30.19%
- 2億9983万
- 2022年12月31日 +4.27%
- 3億1264万
- 2023年3月31日 +11.85%
- 3億4969万
- 2023年6月30日 -73.48%
- 9274万
- 2023年9月30日 +105.38%
- 1億9046万
- 2023年12月31日 +31.33%
- 2億5015万
- 2024年3月31日
- -1814万
- 2024年6月30日
- 1億9226万
- 2024年9月30日 -7.43%
- 1億7797万
- 2024年12月31日 +55.48%
- 2億7671万
- 2025年3月31日 +5.11%
- 2億9086万
- 2025年6月30日
- -1億307万
- 2025年9月30日
- 2465万
- 2025年12月31日 +549.33%
- 1億6011万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/30 13:51
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下、 「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/30 13:51
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下、「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。 - #3 会計方針の変更(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下、 「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。2025/06/30 13:51
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下、「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による個別財務諸表への影響はありません。