7922 三光産業

7922
2026/03/27
時価
61億円
PER 予
29.41倍
2010年以降
赤字-72.76倍
(2010-2025年)
PBR
0.68倍
2010年以降
0.2-0.82倍
(2010-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
2.31%
ROA 予
1.65%
資料
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三光産業(7922)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年6月30日
2107万
2010年9月30日
-7028万
2010年12月31日 -39.15%
-9779万
2011年3月31日 -57.94%
-1億5445万
2011年6月30日
1232万
2011年9月30日
-1億7105万
2011年12月31日 -107.93%
-3億5567万
2012年3月31日 -57.93%
-5億6171万
2012年6月30日
876万
2012年9月30日
-2億7362万
2012年12月31日
-1億5453万
2013年3月31日
2993万
2013年6月30日 +527.16%
1億8773万
2013年9月30日 +59.29%
2億9904万
2013年12月31日 +3.14%
3億843万
2014年3月31日 +43.22%
4億4175万
2014年6月30日
-1億113万
2014年9月30日 -33.69%
-1億3520万
2014年12月31日
9775万
2015年3月31日 +233.5%
3億2602万
2015年6月30日
-2838万
2015年9月30日 -55.64%
-4417万
2015年12月31日 -357.6%
-2億214万
2016年3月31日 -200.16%
-6億675万
2016年6月30日
1億6500万
2016年9月30日 -90.73%
1529万
2016年12月31日 +999.99%
1億7298万
2017年3月31日 +27.8%
2億2107万
2017年6月30日
-4775万
2017年9月30日
1億585万
2017年12月31日 +266.97%
3億8845万
2018年3月31日 -7.05%
3億6107万
2018年6月30日 -87.45%
4531万
2018年9月30日 -52.72%
2142万
2018年12月31日
-1億3791万
2019年3月31日 -134.03%
-3億2276万
2019年6月30日
-1億266万
2019年9月30日 -340.5%
-4億5224万
2019年12月31日
-3億386万
2020年3月31日 -66.05%
-5億457万
2020年6月30日
-3677万
2020年9月30日 -465.94%
-2億814万
2020年12月31日
-1億1105万
2021年3月31日
5251万
2021年6月30日 +17.22%
6155万
2021年9月30日 +66.67%
1億259万
2021年12月31日 +70.85%
1億7528万
2022年3月31日
-6478万
2022年6月30日
2億3029万
2022年9月30日 +30.19%
2億9983万
2022年12月31日 +4.27%
3億1264万
2023年3月31日 +11.85%
3億4969万
2023年6月30日 -73.48%
9274万
2023年9月30日 +105.38%
1億9046万
2023年12月31日 +31.33%
2億5015万
2024年3月31日
-1814万
2024年6月30日
1億9226万
2024年9月30日 -7.43%
1億7797万
2024年12月31日 +55.48%
2億7671万
2025年3月31日 +5.11%
2億9086万
2025年6月30日
-1億307万
2025年9月30日
2465万
2025年12月31日 +549.33%
1億6011万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
2025/06/30 13:51
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下、 「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下、「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/30 13:51
#3 会計方針の変更(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下、 「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下、「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による個別財務諸表への影響はありません。
2025/06/30 13:51

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