トーイン(7923)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- 1億1776万
- 2013年9月30日 +128.62%
- 2億6924万
- 2013年12月31日 -0.75%
- 2億6722万
- 2014年3月31日 -20.13%
- 2億1343万
- 2014年6月30日 -85.41%
- 3113万
- 2014年9月30日 +176.57%
- 8610万
- 2014年12月31日 +208.18%
- 2億6535万
- 2015年3月31日 +137.02%
- 6億2893万
- 2015年6月30日 -82.45%
- 1億1034万
- 2015年9月30日 -25.46%
- 8225万
- 2015年12月31日
- -4300万
- 2016年3月31日 -938.35%
- -4億4653万
- 2016年6月30日
- -5786万
- 2016年9月30日
- 1735万
- 2016年12月31日 +122.51%
- 3861万
- 2017年3月31日 +744.1%
- 3億2594万
- 2017年6月30日 -21.21%
- 2億5679万
- 2017年9月30日 +55.52%
- 3億9935万
- 2017年12月31日 +54.42%
- 6億1667万
- 2018年3月31日 +13.97%
- 7億282万
- 2018年6月30日 -53.68%
- 3億2558万
- 2018年9月30日 +15.86%
- 3億7723万
- 2018年12月31日 -17.1%
- 3億1273万
- 2019年3月31日 -14.5%
- 2億6739万
- 2019年6月30日 -89.94%
- 2690万
- 2019年9月30日 +586.06%
- 1億8457万
- 2019年12月31日 -48.31%
- 9540万
- 2020年3月31日
- -2億6962万
- 2020年6月30日
- 3291万
- 2020年9月30日 +519.38%
- 2億384万
- 2020年12月31日 +30.85%
- 2億6673万
- 2021年3月31日 +21.77%
- 3億2481万
- 2021年6月30日 -84.88%
- 4911万
- 2021年9月30日 +218.21%
- 1億5628万
- 2021年12月31日
- -175万
- 2022年3月31日 -652.57%
- -1320万
- 2022年6月30日
- 7785万
- 2022年9月30日 +184.38%
- 2億2139万
- 2022年12月31日 +26.03%
- 2億7902万
- 2023年3月31日 -62.36%
- 1億502万
- 2023年6月30日 +105.59%
- 2億1592万
- 2023年9月30日 +122.56%
- 4億8056万
- 2023年12月31日 +4.37%
- 5億156万
- 2024年3月31日 +66.32%
- 8億3422万
- 2024年6月30日 -61.14%
- 3億2418万
- 2024年9月30日 +58.35%
- 5億1334万
- 2024年12月31日 +23.29%
- 6億3288万
- 2025年3月31日 +67.07%
- 10億5734万
- 2025年6月30日 -86.85%
- 1億3900万
- 2025年9月30日 +85.77%
- 2億5821万
- 2025年12月31日 +36.77%
- 3億5315万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 15:45
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/27 15:45
従来、所得等に対する法人税、住民税及び事業税等(以下、「法人税等」という。)について、法令に従い算定した額を損益に計上することとしておりましたが、所得に対する法人税等について、その発生源泉となる取引等に応じて、損益、株主資本及びその他の包括利益に区分して計上することとし、その他の包括利益累計額に計上された法人税等については、当該法人税等が課される原因となる取引等が損益に計上された時点で、これに対応する税額を損益に計上することとしました。なお、課税の対象となった取引等が、損益に加えて、株主資本又はその他の包括利益に関連しており、かつ、株主資本又はその他の包括利益に対して課された法人税等の金額を算定することが困難である場合には、当該税額を損益に計上しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。