TOPPANエッジ（7862）の流動資産の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 933億5500万
2009年3月31日 +1.19%: 944億6900万
2010年3月31日 -0.55%: 939億4500万
2010年12月31日 -7.07%: 873億100万
2011年3月31日 +4.59%: 913億900万
2011年6月30日 -1.55%: 898億9300万
2011年9月30日 +5.16%: 945億3200万
2011年12月31日 -3.63%: 910億9800万
2012年3月31日 +9.17%: 994億5000万
2012年6月30日 -0.44%: 990億1100万
2012年9月30日 +1.07%: 1000億7100万
2012年12月31日 -2.89%: 971億7500万
2013年3月31日 +5.41%: 1024億3100万
2013年6月30日 -3.05%: 993億200万
2013年9月30日 +1.05%: 1003億4300万
2013年12月31日 +0.23%: 1005億7500万
2014年3月31日 +5.42%: 1060億2300万
2014年6月30日 -3.01%: 1028億3200万
2014年9月30日 +3.04%: 1059億5900万
2014年12月31日 +1.26%: 1072億8900万
2015年3月31日 +13.37%: 1216億3700万
2015年6月30日 -4.38%: 1163億1000万
2015年9月30日 +3.49%: 1203億7100万
2015年12月31日 +0.52%: 1209億9400万
2016年3月31日 +6.03%: 1282億9100万
2016年6月30日 -3.78%: 1234億4500万
2016年9月30日 -0.46%: 1228億7700万
2016年12月31日 -5.03%: 1166億9600万
2017年3月31日 +6.73%: 1245億4400万
2017年6月30日 -2.78%: 1210億8600万
2017年9月30日 +0.63%: 1218億5000万
2017年12月31日 -1.21%: 1203億7500万
2018年3月31日 +4.77%: 1261億2000万
2018年6月30日 -5%: 1198億1600万
2018年9月30日 -1.31%: 1182億4100万
2018年12月31日 -0.54%: 1176億200万
2019年3月31日 +0.97%: 1187億4500万
2019年6月30日 -3.7%: 1143億5600万
2019年9月30日 -4.06%: 1097億1200万
2019年12月31日 -3.39%: 1059億9400万
2020年3月31日 -0.79%: 1051億5400万
2020年6月30日 -2.54%: 1024億7900万
2020年9月30日 -0.61%: 1018億5500万
2020年12月31日 +1.42%: 1032億9800万
2021年3月31日 +7.81%: 1113億6800万
2021年6月30日 -5.26%: 1055億1000万
2021年9月30日 -0.39%: 1050億9600万
2021年12月31日 +0.05%: 1051億5200万

個別

2008年3月31日: 846億1800万
2009年3月31日 -1.75%: 831億3800万
2010年3月31日 -1.37%: 819億9700万
2011年3月31日 -3.6%: 790億4600万
2012年3月31日 +9.68%: 866億9500万
2013年3月31日 +3.05%: 893億3700万
2014年3月31日 -4.04%: 857億3000万
2015年3月31日 +15.4%: 989億3000万
2016年3月31日 +5.8%: 1046億7200万
2017年3月31日 -2.2%: 1023億6700万
2018年3月31日 +1.91%: 1043億2100万
2019年3月31日 -5.97%: 980億9200万
2020年3月31日 -11.94%: 863億7500万
2021年3月31日 +3.84%: 896億9500万

有報情報

#1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表（連結）: この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は220百万円増加し、売上原価は151百万円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ68百万円増加しております。また利益剰余金の当期首残高は172百万円減少しております。
収益認識会計基準等を適用したため、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、第1四半期連結会計期間より「受取手形、売掛金及び契約資産」に含めて表示することとしました。なお収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。さらに、「四半期財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第12号 2020年3月31日)第28-15項に定める経過的な取扱いに従って、前第3四半期連結累計期間に係る顧客との契約から生じる収益を分解した情報を記載しておりません。
(時価の算定に関する会計基準の適用)
2022/02/10 11:55