インプレス HD（9479）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 1億5317万
- 2010年9月30日 -11.06%
- 1億3624万
- 2010年12月31日
- -5億1811万
- 2011年3月31日 -137.71%
- -12億3160万
- 2011年6月30日
- 7804万
- 2011年9月30日 +206.4%
- 2億3911万
- 2011年12月31日 +103.53%
- 4億8668万
- 2012年3月31日 -53.09%
- 2億2831万
- 2012年6月30日 +208.47%
- 7億428万
- 2012年9月30日 -35.61%
- 4億5346万
- 2012年12月31日 -9.51%
- 4億1034万
- 2013年3月31日 -45.93%
- 2億2186万
- 2013年6月30日
- -1億7167万
- 2013年9月30日 -8.68%
- -1億8658万
- 2013年12月31日
- 1億4774万
- 2014年3月31日
- -8億4002万
- 2014年6月30日
- -1億2009万
- 2014年9月30日
- -7000万
- 2014年12月31日
- 3億8487万
- 2015年3月31日
- -6899万
- 2015年6月30日 -5.54%
- -7282万
- 2015年9月30日
- 3071万
- 2015年12月31日 +999.99%
- 4億2961万
- 2016年3月31日
- -1億1481万
- 2016年6月30日
- -4615万
- 2016年9月30日
- 8549万
- 2016年12月31日 +395.85%
- 4億2390万
- 2017年3月31日 -99%
- 423万
- 2017年6月30日 +999.99%
- 5075万
- 2017年9月30日 +424.55%
- 2億6625万
- 2017年12月31日 +170.35%
- 7億1979万
- 2018年3月31日 +9.84%
- 7億9062万
- 2018年6月30日 -95.1%
- 3876万
- 2018年9月30日 +294.69%
- 1億5298万
- 2018年12月31日 +266.2%
- 5億6023万
- 2019年3月31日 -67.78%
- 1億8048万
- 2019年6月30日 -38.72%
- 1億1059万
- 2019年9月30日 +228.06%
- 3億6282万
- 2019年12月31日 +154.16%
- 9億2214万
- 2020年3月31日 -67.34%
- 3億117万
- 2020年6月30日 -14.39%
- 2億5784万
- 2020年9月30日 +81.98%
- 4億6923万
- 2020年12月31日 +141.7%
- 11億3412万
- 2021年3月31日 -40.05%
- 6億7986万
- 2021年6月30日 -45.57%
- 3億7007万
- 2021年9月30日 +56.9%
- 5億8065万
- 2021年12月31日 +60.48%
- 9億3185万
- 2022年3月31日 -9.57%
- 8億4266万
- 2022年6月30日 -91.24%
- 7385万
- 2022年9月30日 +121.98%
- 1億6394万
- 2022年12月31日 +111.11%
- 3億4610万
- 2023年3月31日 +16.53%
- 4億332万
- 2023年6月30日
- -1億7861万
- 2023年9月30日 -108.16%
- -3億7180万
- 2023年12月31日 -15.02%
- -4億2764万
- 2024年3月31日 -153.97%
- -10億8610万
- 2024年6月30日
- -1億7579万
- 2024年9月30日 -52.89%
- -2億6877万
- 2024年12月31日
- -5954万
- 2025年3月31日
- 1億1550万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 11:47
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- ② 数理計算上の差異の費用処理方法2025/06/26 11:47
数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(7年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理することとしております。未認識数理計算上の差異については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
