共立印刷（7838）の退職給付に係る資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2015年9月30日
- 911万
- 2015年12月31日 +1.5%
- 925万
- 2016年3月31日 -21.9%
- 722万
- 2016年6月30日 -6.99%
- 672万
- 2016年9月30日 +17.87%
- 792万
- 2016年12月31日 +15.36%
- 913万
- 2017年3月31日 +7.3%
- 980万
- 2017年6月30日 +19.65%
- 1173万
- 2017年9月30日 +23.63%
- 1450万
- 2017年12月31日 -3.69%
- 1396万
- 2018年3月31日 -5.32%
- 1322万
- 2018年6月30日 +21.7%
- 1609万
- 2018年9月30日 +11.17%
- 1789万
- 2018年12月31日 +4.21%
- 1864万
- 2019年3月31日 -9.62%
- 1685万
- 2019年6月30日 -0.77%
- 1672万
- 2019年9月30日 -0.66%
- 1661万
- 2019年12月31日 +4.67%
- 1738万
- 2020年3月31日 -15.59%
- 1467万
- 2020年6月30日 +2.56%
- 1505万
- 2020年9月30日 +5.87%
- 1593万
- 2020年12月31日 -1.36%
- 1571万
- 2021年3月31日 -26.58%
- 1154万
- 2021年6月30日 +20.34%
- 1388万
- 2021年9月30日 +10.07%
- 1528万
- 2021年12月31日 +4.97%
- 1604万
- 2022年3月31日 +10.97%
- 1780万
- 2022年6月30日 +4.2%
- 1855万
- 2022年9月30日 -1.82%
- 1821万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 小規模企業等における簡便法の採用2022/06/29 14:06
一部の連結子会社は、退職給付に係る資産及び負債並びに退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準 - #2 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- また、連結子会社(2社)は、積立型の確定給付型の制度として退職一時金制度又は年金制度を採用しております。2022/06/29 14:06
なお、連結子会社(3社)は、退職給付に係る資産及び負債並びに退職給付費用の算定にあたり、簡便法を採用しております。
2.確定給付制度
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
