賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億1022万
- 2009年3月31日 -15.71%
- 2億6149万
- 2010年3月31日 -18.55%
- 2億1300万
- 2011年3月31日 -2.35%
- 2億800万
- 2012年3月31日 +42.31%
- 2億9600万
- 2013年3月31日 -31.42%
- 2億300万
- 2014年3月31日 +31.53%
- 2億6700万
- 2015年3月31日 -16.85%
- 2億2200万
個別
- 2008年3月31日
- 2億4888万
- 2009年3月31日 -16.61%
- 2億753万
- 2010年3月31日 -30.13%
- 1億4500万
- 2011年3月31日 -11.03%
- 1億2900万
- 2012年3月31日 +71.32%
- 2億2100万
- 2013年3月31日 -47.51%
- 1億1600万
- 2014年3月31日 +53.45%
- 1億7800万
- 2015年3月31日 -28.09%
- 1億2800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 販売費及び一般管理費の主な内容は、次のとおりであります。2015/06/26 13:08
おおよその割合前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 給料及び手当 638百万円 589百万円 賞与引当金繰入額 90百万円 62百万円 退職給付費用 139百万円 118百万円
- #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員の賞与の支給に充てるため、将来の支給見込額のうち当事業年度の負担額を計上しております。2015/06/26 13:08 - #3 引当金明細表（連結）
- 2015/06/26 13:08
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 178 128 178 128 役員退職慰労引当金 80 29 0 110 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 13:08
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) たな卸資産収益性の低下等 246百万円 209百万円 賞与引当金 63百万円 42百万円 役員退職慰労引当金 28百万円 35百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 13:08
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) たな卸資産収益性の低下等 246百万円 209百万円 賞与引当金 88百万円 62百万円 固定資産未実現利益 90百万円 86百万円