三菱化学の商品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 91億1100万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価方法及び評価基準
商品、製品、原材料、その他のたな卸資産 総平均法による原価法
貯蔵品(除く包装材料及び劣化資産) 移動平均法による原価法
なお、貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。2015/06/24 17:07 - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2015/06/24 17:07
(注) 当社は、株式の譲渡又は取得については、株主又は取得者は取締役会の承認を受けなければならない旨を定款で定めております。種類 事業年度末現在発行数(株)(平成27年3月31日) 提出日現在発行数(株)(平成27年6月24日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 2,177,675,032 同左 ― 単元株式数は1,000株であります。 計 2,177,675,032 同左 ― ― - #3 重要なヘッジ会計の方法(連結)
- ッジ手段とヘッジ対象2015/06/24 17:07
為替予約及び通貨スワップ等は、外貨建輸出入取引、外貨建資金調達取引及び外貨建資金運用取引等の為替変動リスクを、金利スワップは資金調達取引及び資金運用取引の金利変動リスクを、商品先渡取引は原材料の購入取引の価格変動リスクをヘッジ対象としております。
- #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券で時価のあるものについては、決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)、その他有価証券で時価のないものについては、主として移動平均法による原価法によっております。
(2) デリバティブ取引
時価法によっております。
(3) たな卸資産
商品、製品、半製品、原材料、仕掛品及び貯蔵品(包装材料及び劣化資産)については、主として総平均法による原価法、貯蔵品(包装材料及び劣化資産を除く)については、主として移動平均法による原価法によっております。なお、貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。2015/06/24 17:07 - #5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2015/06/24 17:07
1 金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針