4023 クレハ

4023
2026/08/14
時価
1810億円
PER 予
22.93倍
2010年以降
赤字-135.43倍
(2010-2026年)
PBR
1.02倍
2010年以降
0.41-1.19倍
(2010-2026年)
配当 予
4.8%
ROE 予
4.43%
ROA 予
2.18%
資料
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クレハ(4023)の研究開発費の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
43億8900万
2013年9月30日 -51.06%
21億4800万
2014年3月31日 +110.8%
45億2800万
2014年9月30日 -49.45%
22億8900万
2015年3月31日 +111.53%
48億4200万
2015年9月30日 -53.08%
22億7200万
2016年3月31日 +112.59%
48億3000万

個別

2013年3月31日
40億7300万
2014年3月31日 +0.76%
41億400万
2015年3月31日 +8.21%
44億4100万
2016年3月31日 -0.97%
43億9800万
2017年3月31日 -2.05%
43億800万
2018年3月31日 +3.18%
44億4500万
2019年3月31日 +7.36%
47億7200万
2020年3月31日 +15.95%
55億3300万
2021年3月31日 -6.98%
51億4700万
2022年3月31日 +3.01%
53億200万
2023年3月31日 +13.69%
60億2800万
2024年3月31日 +5.33%
63億4900万
2025年3月31日 +0.28%
63億6700万
2026年3月31日 +5.07%
66億9000万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
当社グループのCO₂排出量削減に向けて、いわき事業所の石炭火力発電所におけるCO₂フリー燃料の活用、生産技術革新による省エネ化、各事業所やグループ会社におけるCO₂フリー電力の活用拡大、大規模設備・機器の更新時の高効率化等を計画に沿って進めていきます。また、製品・技術を通じたCO₂排出量削減への貢献として、主力事業であるポリフッ化ビニリデン樹脂(PVDF)やポリフェニレンサルファイド樹脂(PPS)等の機能樹脂の環境負荷低減を目指した性能向上および技術開発、SiC繊維を使用したセラミック複合材など高機能素材の市場投入を目指した研究開発を進めています。
環境投資として、中計期間中に13億円を計画しています。CO₂排出削減の投資に当たっては、将来のリスク・機会に基づいて判断していきます。また、研究開発費として250億円、研究開発投資として60億円を計画しており、カーボンニュートラル実現のための製品・技術開発をこの一部で進めていきます。
③ リスク管理
2026/06/22 13:57
#2 主要な販売費及び一般管理費
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額ならびにおおよその割合は、次のとおりです。
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
賞与引当金繰入額373百万円412百万円
研究開発費6,367百万円6,690百万円
減価償却費1,149百万円1,125百万円
2026/06/22 13:57
#3 戦略、環境負荷低減(連結)
当社グループのCO₂排出量削減に向けて、いわき事業所の石炭火力発電所におけるCO₂フリー燃料の活用、生産技術革新による省エネ化、各事業所やグループ会社におけるCO₂フリー電力の活用拡大、大規模設備・機器の更新時の高効率化等を計画に沿って進めていきます。また、製品・技術を通じたCO₂排出量削減への貢献として、主力事業であるポリフッ化ビニリデン樹脂(PVDF)やポリフェニレンサルファイド樹脂(PPS)等の機能樹脂の環境負荷低減を目指した性能向上および技術開発、SiC繊維を使用したセラミック複合材など高機能素材の市場投入を目指した研究開発を進めています。
環境投資として、中計期間中に13億円を計画しています。CO₂排出削減の投資に当たっては、将来のリスク・機会に基づいて判断していきます。また、研究開発費として250億円、研究開発投資として60億円を計画しており、カーボンニュートラル実現のための製品・技術開発をこの一部で進めていきます。
2026/06/22 13:57
#4 注記事項-無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
研究開発費
前連結会計年度および当連結会計年度における費用として認識した研究開発支出の合計額は、それぞれ6,806百万円および7,170百万円です。2026/06/22 13:57
#5 研究開発活動
研究開発は、研究開発本部と新事業推進本部で、「既存事業の持続的な収益性の維持・向上」および「新事業・新製品の創出」に向け、関連する事業部、生産・技術本部等の関連部署、生産グループ会社と連携を深めて、研究開発のスピードアップを図っています。特に研究開発を進める上で重要な課題創出力並びに課題解決力の向上と人材育成に取り組んでいます。課題創出力は、有望なテーマを設定する力と捉え、プロダクトアウトからマーケットインへ発想を転換する中で先行技術や市場情報調査とマーケティングを担うインテリジェンスグループを研究開発本部内に設け有望なテーマ設定を進めています。課題解決力の向上を目指し、生産・技術本部傘下で先端技術を扱うイノベーションテクノロジー部と連携しながら、当社が保有する技術・知見の活用にMI(マテリアルズインフォマティクス)、CAE(コンピューターによるエンジニアリング)、デジタルツインなどの最先端手法を取り入れる取り組みを進めています。人材育成では、既存製品開発、新事業開発、プロセス開発などのミッションごとに必要なスキルを設定した上で、それぞれ若年層の技術系社員に習得してもらうことを戦略的に進めています。その上でスキルを習得した30歳台前半の社員に新製品の上市や新事業の創出などで成功体験を得させた上で更に高度な仕事が出来る様な取り組みを開始しました。
なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は7,170百万円です。
その概要は次のとおりです。
2026/06/22 13:57

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