クレハ(4023)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 43億8900万
- 2013年9月30日 -51.06%
- 21億4800万
- 2014年3月31日 +110.8%
- 45億2800万
- 2014年9月30日 -49.45%
- 22億8900万
- 2015年3月31日 +111.53%
- 48億4200万
- 2015年9月30日 -53.08%
- 22億7200万
- 2016年3月31日 +112.59%
- 48億3000万
個別
- 2013年3月31日
- 40億7300万
- 2014年3月31日 +0.76%
- 41億400万
- 2015年3月31日 +8.21%
- 44億4100万
- 2016年3月31日 -0.97%
- 43億9800万
- 2017年3月31日 -2.05%
- 43億800万
- 2018年3月31日 +3.18%
- 44億4500万
- 2019年3月31日 +7.36%
- 47億7200万
- 2020年3月31日 +15.95%
- 55億3300万
- 2021年3月31日 -6.98%
- 51億4700万
- 2022年3月31日 +3.01%
- 53億200万
- 2023年3月31日 +13.69%
- 60億2800万
- 2024年3月31日 +5.33%
- 63億4900万
- 2025年3月31日 +0.28%
- 63億6700万
- 2026年3月31日 +5.07%
- 66億9000万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 当社グループのCO₂排出量削減に向けて、いわき事業所の石炭火力発電所におけるCO₂フリー燃料の活用、生産技術革新による省エネ化、各事業所やグループ会社におけるCO₂フリー電力の活用拡大、大規模設備・機器の更新時の高効率化等を計画に沿って進めていきます。また、製品・技術を通じたCO₂排出量削減への貢献として、主力事業であるポリフッ化ビニリデン樹脂(PVDF)やポリフェニレンサルファイド樹脂(PPS)等の機能樹脂の環境負荷低減を目指した性能向上および技術開発、SiC繊維を使用したセラミック複合材など高機能素材の市場投入を目指した研究開発を進めています。2026/06/22 13:57
環境投資として、中計期間中に13億円を計画しています。CO₂排出削減の投資に当たっては、将来のリスク・機会に基づいて判断していきます。また、研究開発費として250億円、研究開発投資として60億円を計画しており、カーボンニュートラル実現のための製品・技術開発をこの一部で進めていきます。
③ リスク管理 - #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額ならびにおおよその割合は、次のとおりです。2026/06/22 13:57
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 373 百万円 412 百万円 研究開発費 6,367 百万円 6,690 百万円 減価償却費 1,149 百万円 1,125 百万円 - #3 戦略、環境負荷低減(連結)
- 当社グループのCO₂排出量削減に向けて、いわき事業所の石炭火力発電所におけるCO₂フリー燃料の活用、生産技術革新による省エネ化、各事業所やグループ会社におけるCO₂フリー電力の活用拡大、大規模設備・機器の更新時の高効率化等を計画に沿って進めていきます。また、製品・技術を通じたCO₂排出量削減への貢献として、主力事業であるポリフッ化ビニリデン樹脂(PVDF)やポリフェニレンサルファイド樹脂(PPS)等の機能樹脂の環境負荷低減を目指した性能向上および技術開発、SiC繊維を使用したセラミック複合材など高機能素材の市場投入を目指した研究開発を進めています。2026/06/22 13:57
環境投資として、中計期間中に13億円を計画しています。CO₂排出削減の投資に当たっては、将来のリスク・機会に基づいて判断していきます。また、研究開発費として250億円、研究開発投資として60億円を計画しており、カーボンニュートラル実現のための製品・技術開発をこの一部で進めていきます。 - #4 注記事項-無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 研究開発費
前連結会計年度および当連結会計年度における費用として認識した研究開発支出の合計額は、それぞれ6,806百万円および7,170百万円です。2026/06/22 13:57 - #5 研究開発活動
- 研究開発は、研究開発本部と新事業推進本部で、「既存事業の持続的な収益性の維持・向上」および「新事業・新製品の創出」に向け、関連する事業部、生産・技術本部等の関連部署、生産グループ会社と連携を深めて、研究開発のスピードアップを図っています。特に研究開発を進める上で重要な課題創出力並びに課題解決力の向上と人材育成に取り組んでいます。課題創出力は、有望なテーマを設定する力と捉え、プロダクトアウトからマーケットインへ発想を転換する中で先行技術や市場情報調査とマーケティングを担うインテリジェンスグループを研究開発本部内に設け有望なテーマ設定を進めています。課題解決力の向上を目指し、生産・技術本部傘下で先端技術を扱うイノベーションテクノロジー部と連携しながら、当社が保有する技術・知見の活用にMI(マテリアルズインフォマティクス)、CAE(コンピューターによるエンジニアリング)、デジタルツインなどの最先端手法を取り入れる取り組みを進めています。人材育成では、既存製品開発、新事業開発、プロセス開発などのミッションごとに必要なスキルを設定した上で、それぞれ若年層の技術系社員に習得してもらうことを戦略的に進めています。その上でスキルを習得した30歳台前半の社員に新製品の上市や新事業の創出などで成功体験を得させた上で更に高度な仕事が出来る様な取り組みを開始しました。2026/06/22 13:57
なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は7,170百万円です。
その概要は次のとおりです。