セントラル硝子（4044）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -16億6100万
2010年9月30日: -13億1800万
2010年12月31日: 15億1800万
2011年3月31日 +79.78%: 27億2900万
2011年6月30日 -41.55%: 15億9500万
2011年9月30日: -1億2000万
2011年12月31日: 6億5300万
2012年3月31日 +713.78%: 53億1400万
2012年6月30日: -4200万
2012年9月30日 -450%: -2億3100万
2012年12月31日: 56億6400万
2013年3月31日 +65.48%: 93億7300万
2013年6月30日 -40.61%: 55億6700万
2013年9月30日 +21.75%: 67億7800万
2013年12月31日 +62.94%: 110億4400万
2014年3月31日 +8.25%: 119億5500万
2014年6月30日 -74.19%: 30億8600万
2014年9月30日 +133.67%: 72億1100万
2014年12月31日 +93.98%: 139億8800万
2015年3月31日 +58.56%: 221億7900万
2015年6月30日 -77.4%: 50億1200万
2015年9月30日 -3.79%: 48億2200万
2015年12月31日 +95.09%: 94億700万
2016年3月31日 -31.26%: 64億6600万
2016年6月30日: -26億2200万
2016年9月30日: -18億8600万
2016年12月31日: 72億6200万
2017年3月31日 +121.55%: 160億8900万
2017年6月30日 -81.81%: 29億2600万
2017年9月30日 +129.25%: 67億800万
2017年12月31日 +57.92%: 105億9300万
2018年3月31日 -45.89%: 57億3200万
2018年6月30日: -6億4900万
2018年9月30日: 53億8400万
2018年12月31日 -63.13%: 19億8500万
2019年3月31日: -43億3600万
2019年6月30日: 3億600万
2019年9月30日: -5億1100万
2019年12月31日: 25億5700万
2020年3月31日: -2億7400万
2020年6月30日: 30億2000万
2020年9月30日 -42.35%: 17億4100万
2020年12月31日 +165.25%: 46億1800万
2021年3月31日 +66.72%: 76億9900万
2021年6月30日 -53.51%: 35億7900万
2021年9月30日 +94.91%: 69億7600万
2021年12月31日 +4.26%: 72億7300万
2022年3月31日: -356億2900万
2022年6月30日: 63億6100万
2022年9月30日 +128.61%: 145億4200万
2022年12月31日 +30.72%: 190億900万
2023年3月31日 +88.54%: 358億3900万
2023年6月30日 -88.16%: 42億4400万
2023年9月30日 +117.95%: 92億5000万
2023年12月31日 +37.55%: 127億2300万
2024年3月31日 +22.19%: 155億4600万
2024年6月30日 -72.04%: 43億4600万
2024年9月30日 +8.17%: 47億100万
2024年12月31日 +46.73%: 68億9800万
2025年3月31日 +8.9%: 75億1200万
2025年9月30日 -52.14%: 35億9500万
2025年12月31日 +137.47%: 85億3700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 12:10
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 12:10