東亞合成（4045）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年3月31日: 38億2700万
2011年6月30日 +54.93%: 59億2900万
2011年9月30日 +81.14%: 107億4000万
2011年12月31日 +20.73%: 129億6600万
2012年3月31日 -71.61%: 36億8100万
2012年6月30日 +35.37%: 49億8300万
2012年9月30日 +35.56%: 67億5500万
2012年12月31日 +67.95%: 113億4500万
2013年3月31日 -55.99%: 49億9300万
2013年6月30日 +60.54%: 80億1600万
2013年9月30日 +41.69%: 113億5800万
2013年12月31日 +30.06%: 147億7200万
2014年3月31日 -89.87%: 14億9600万
2014年6月30日 +162.17%: 39億2200万
2014年9月30日 +93.75%: 75億9900万
2014年12月31日 +56.86%: 119億2000万
2015年3月31日 -67.49%: 38億7500万
2015年6月30日 +93.32%: 74億9100万
2015年9月30日 +1.96%: 76億3800万
2015年12月31日 +9.48%: 83億6200万
2016年3月31日: -4億9400万
2016年6月30日: 5億700万
2016年9月30日 +744.18%: 42億8000万
2016年12月31日 +214.86%: 134億7600万
2017年3月31日 -68.51%: 42億4300万
2017年6月30日 +87.93%: 79億7400万
2017年9月30日 +59.51%: 127億1900万
2017年12月31日 +47.37%: 187億4400万
2018年3月31日 -96.92%: 5億7800万
2018年6月30日 +558.65%: 38億700万
2018年9月30日 +87.55%: 71億4000万
2018年12月31日 +5.43%: 75億2800万
2019年3月31日 -57.64%: 31億8900万
2019年6月30日 +62.43%: 51億8000万
2019年9月30日 +44.07%: 74億6300万
2019年12月31日 +54.39%: 115億2200万
2020年3月31日: -25億7100万
2020年6月30日: 15億7000万
2020年9月30日 +126.94%: 35億6300万
2020年12月31日 +100.08%: 71億2900万
2021年3月31日 -0.6%: 70億8600万
2021年6月30日 +59.12%: 112億7500万
2021年9月30日 +38.29%: 155億9200万
2021年12月31日 +9.99%: 171億5000万
2022年3月31日 -70.23%: 51億500万
2022年6月30日 +66.27%: 84億8800万
2022年9月30日 +41.42%: 120億400万
2022年12月31日 +11.1%: 133億3600万
2023年3月31日 -73.37%: 35億5100万
2023年6月30日 +181.22%: 99億8600万
2023年9月30日 +39.91%: 139億7100万
2023年12月31日 +21.85%: 170億2400万
2024年3月31日 -56.45%: 74億1400万
2024年6月30日 +75.05%: 129億7800万
2024年9月30日 -14.75%: 110億6400万
2024年12月31日 +38.67%: 153億4300万
2025年3月31日 -96.75%: 4億9900万
2025年6月30日 +770.34%: 43億4300万
2025年9月30日 +119.87%: 95億4900万
2025年12月31日 +69.05%: 161億4300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/25 14:37
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/25 14:37