東亞合成（4045）の株式給付引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2023年6月30日
- 2100万
- 2023年9月30日 +304.76%
- 8500万
- 2023年12月31日 +70.59%
- 1億4500万
- 2024年3月31日 +26.21%
- 1億8300万
- 2024年6月30日 +18.58%
- 2億1700万
- 2024年9月30日 +15.67%
- 2億5100万
- 2024年12月31日 +13.15%
- 2億8400万
- 2025年3月31日 +17.25%
- 3億3300万
- 2025年6月30日 +9.91%
- 3億6600万
- 2025年9月30日 +10.11%
- 4億300万
- 2025年12月31日 +8.68%
- 4億3800万
- 2026年3月31日 +6.62%
- 4億6700万
個別
- 2023年12月31日
- 1億4500万
- 2024年12月31日 +95.86%
- 2億8400万
- 2025年12月31日 +54.23%
- 4億3800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 2～75年 機械装置及び運搬具 2～17年 工具、器具及び備品 2～20年
定額法
なお、顧客関連資産は効果の及ぶ期間(15年以内)、自社利用のソフトウエアは社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2026/03/25 14:37 - #2 引当金明細表（連結）
- (単位:百万円)2026/03/25 14:37
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 207 35 4 238 株式給付引当金 284 166 12 438 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 長期前払費用
定額法2026/03/25 14:37
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
