- 4045
- 2026/09/04
- 時価
- 1980億円
- PER 予
- 16.46倍
- 2009年以降
- 6.17-27.13倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.88倍
- 2009年以降
- 0.51-1.14倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 3.93%
- ROE 予
- 5.37%
- ROA 予
- 3.98%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
経常利益又は経常損失(△)
連結
- 2021年3月31日
- 51億8200万
- 2022年3月31日 -10.19%
- 46億5400万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- 収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、当第1四半期連結会計期間の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当第1四半期連結会計期間の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。ただし、収益認識会計基準第86項に定める方法を適用し、当第1四半期連結会計期間の期首より前までに従前の取扱いに従ってほとんどすべての収益の額を認識した契約に、新たな会計方針を遡及適用しておりません。2022/05/13 10:05
この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は2,089百万円、売上原価は1,899百万円、販売費及び一般管理費は163百万円それぞれ減少し、営業利益、経常利益および税金等調整前四半期純利益は27百万円それぞれ減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は54百万円減少しております。なお、収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。さらに、「四半期財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第12号 2020年3月31日)第28-15項に定める経過的な取扱いに従って、前第1四半期連結累計期間に係る顧客との契約から生じる収益を分解した情報を記載しておりません。
(時価の算定に関する会計基準等の適用) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第1四半期連結累計期間(2022年1月1日から2022年3月31日まで)における世界経済は、新型コロナウイルスのオミクロン株による感染拡大が続くなか、ロシアのウクライナ軍事侵攻による、エネルギー価格のさらなる上昇、原材料や部品の調達不安、インフレ圧力の高まりなど、先行きに対し急速に不透明感が増しました。2022/05/13 10:05
このような状況下、当社グループは引続き感染防止対策を徹底し、原材料価格の上昇などに対応しながら、事業活動を継続いたしました。その結果、売上高は377億5千万円(前年同期比5.0%増収)、営業利益は41億9百万円(前年同期比12.3%減益)、経常利益は46億5千4百万円(前年同期比10.2%減益)、親会社株主に帰属する四半期純利益は40億1千5百万円(前年同期比9.8%増益)となりました。
なお、収益認識会計基準等の適用により、売上高は20億8千9百万円減少しております。