建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置 定額法
その他の有形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法
(2)無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/01/11 13:14

#2 固定資産除却損の注記（連結）

4 固定資産除却損の主な内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
※4 固定資産除却損
建物及び構築物	77百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	74 〃	- 〃

2017/01/11 13:14

#3 担保に供している資産の注記（連結）

2 ※2 このうち、借入金の担保に供されている資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
(担保に供されている資産)
建物及び構築物	1,329百万円	1,283百万円
機械装置及び運搬具	1,034 〃	939 〃
(上記のうち工場財団抵当として担保に供されている資産)
建物及び構築物	772百万円	739百万円
機械装置及び運搬具	1,034 〃	939 〃

2017/01/11 13:14

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	粉体輸送実験工場建屋他	321	百万円
	製缶工場建屋他	190	〃
建設仮勘定	新研究開発センター建設工事	755	〃

2 当期首残高及び当期末残高の[ ]内は内書きで、「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)及び「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(平成13年3月31日改正法律第19号)に基づく事業用土地の再評価差額であります。

2017/01/11 13:14

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

用途	場所	種類	減損損失(百万円)
全社(共通)	富山県魚津市	土地	1,297
電子・光学製品	福島県須賀川市等	建物	92
		土地	179

全社(共通)については、当社の工場用地について、時価の下落並びに当該土地の使用状況に鑑み、減損損失を計上しております。
なお、回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、主として路線価を合理的に調整した価格等に基づき評価しております。

2017/01/11 13:14

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として機械装置は定額法、その他の有形固定資産は定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
2 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
また、土地使用権については、土地使用契約期間に基づき毎期均等償却しております。
3 リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、主としてリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/01/11 13:14