建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置 定額法
その他の有形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に
取得した建物附属設備及び構築物については定額法
(2)無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/27 11:54

#2 固定資産売却益の注記（連結）

4 固定資産売却益及び固定資産除却損の主な内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)	当連結会計年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日)
※4 固定資産売却益
建物及び構築物	133百万円	-百万円

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損
建物及び構築物	70百万円	112百万円

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

2 ※2 このうち、借入金の担保に供されている資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成30年3月31日)	当連結会計年度(平成31年3月31日)
(担保に供されている資産)
建物及び構築物	1,268百万円	1,278百万円
機械装置及び運搬具	888 〃	984 〃
(上記のうち工場財団抵当として担保に供されている資産)
建物及び構築物	753百万円	798百万円
機械装置及び運搬具	888 〃	984 〃

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

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#6 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)

用途	場所	種類	減損損失(百万円)
フィルム・シート製品	インド 他	建物 他	372
遊休	富山県富山市	土地	64

フィルム・シート製品については、一部の連結子会社の収益性が著しく低下したことなどにより、減損損失を計上しております。なお、回収可能価額は主として不動産鑑定により合理的に算定された評価額に基づく正味売却価額を使用しております。
また、遊休資産の回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、主として路線価を合理的に調整した価格等に基づき評価しております。

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#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として機械装置は定額法、その他の有形固定資産は定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
2 無形固定資産(リース資産を除く)

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#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他の有形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に
取得した建物附属設備及び構築物については定額法

2019/06/27 11:54

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として機械装置は定額法、その他の有形固定資産は定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
2 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
また、土地使用権については、土地使用契約期間に基づき毎期均等償却しております。
3 リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、主としてリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/27 11:54