建物(純額)
個別
- 2025年3月31日
- 53億9900万
- 2026年3月31日 -10.95%
- 48億800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主として機械装置は定額法、その他の有形固定資産は定率法によっております。2026/06/25 10:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/06/25 10:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 207百万円 35百万円 機械装置及び運搬具 5 〃 2 〃 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/06/25 10:00
上記のうち工場財団抵当として担保に供している資産は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 1,054百万円 867百万円 機械装置及び運搬具 520 〃 242 〃
担保付債務は、次のとおりであります。建物及び構築物 734百万円 575百万円 機械装置及び運搬具 520 〃 242 〃 土地 7,896 〃 7,896 〃 計 9,152 〃 8,713 〃 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/25 10:00
3 当期減少額の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。建物 電子・機能製品製造設備 292 百万円 機械及び装置 〃 273 百万円
4 当期首残高、当期末残高の[ ]内は内書きで、「土地の再評価に関する法律」(1998年3月31日公布法律第34号)及び「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(2001年3月31日改正法律第19号)に基づく事業用土地の再評価差額であります。なお、「当期減少額」は減損損失の計上額であります。 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)2026/06/25 10:00
回収可能価額は、主として使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローの不確実性等に鑑み、回収可能価額を零として算定しております。用途 場所 種類 減損損失(百万円) 電子・機能製品 富山県滑川市 他 建物及び構築物 281 機械装置及び運搬具 251 工具、器具及び備品 7 建設仮勘定 9 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他の有形固定資産 定率法2026/06/25 10:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く) 定額法