建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～60年
機械装置及び車両運搬具	2～15年

(2) 無形固定資産
定額法によっております。

2017/06/28 12:10

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
土地、建物及び構築物	-百万円	655百万円

なお、当連結会計年度において連結会社間の土地、建物及び構築物の売買により発生した損失は、未実現損失として消去を行わず、固定資産売却損として表示しております。

2017/06/28 12:10

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
土地、建物及び構築物	-百万円	70百万円

2017/06/28 12:10

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～60年
機械装置及び運搬具	2～16年

② 無形固定資産
定額法によっております。

2017/06/28 12:10