構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置は定額法
その他の有形固定資産は定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7～50年
機械及び装置 4～8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(5年)による定額法
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2018/06/22 16:25

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
機械装置は定額法
その他の有形固定資産は定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(5年)による定額法
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2018/06/22 16:25