- 4115
- 2021/09/13
- 時価
- 209億円
- PER
- 10.16倍
- 2010年以降
- 4.71-23.07倍
(2010-2021年) - PBR
- 0.94倍
- 2010年以降
- 0.35-1.19倍
(2010-2021年) - 配当 予
- 0%
- ROE
- 9.67%
- ROA
- 6.6%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 103億5600万
- 2020年3月31日 -3.42%
- 100億200万
個別
- 2019年3月31日
- 75億6900万
- 2020年3月31日 +3.5%
- 78億3400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2020/06/24 14:37
前連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2020/06/24 14:37
有形固定資産
当社和歌山工場におけるコージェネレーション設備(「機械装置及び運搬具」)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置は定額法
その他の有形固定資産は定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7~50年
機械及び装置 4~8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(5年)による定額法
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2020/06/24 14:37 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2020/06/24 14:37
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2020/06/24 14:37
(単位:百万円) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- <その他>販売用役等のその他セグメントの売上高は、427百万円と前期に比べ44百万円(9.5%)の減収、総売上高に占める割合は2.0%(前期比0.3ポイント減)となり、セグメント利益は36百万円と前期に比べ4百万円(11.5%)の減益となりました。2020/06/24 14:37
総資産は29,629百万円となり、前期に比べ883百万円増加しました。これは流動資産が、現預金の増加(1,392百万円)、原材料及び貯蔵品の減少(151百万円)等により、前期に比べ1,236百万円増加し、19,626百万円となったこと、また固定資産が、機械装置及び運搬具の減少(677百万円)等により、前期に比べ353百万円減少し、10,002百万円となったことによります。
負債は8,148百万円となり、前期に比べ166百万円減少しました。これは流動負債が、買掛金の増加(108百万円)、設備関係未払金の減少(559百万円)等により、前期に比べ240百万円減少し、5,192百万円となったこと、また固定負債が、前期に比べ73百万円増加し、2,955百万円となったことによります。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/06/24 14:37
① 有形固定資産(リース資産を除く)
機械装置は定額法 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 商品及び製品、仕掛品、原材料…総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2020/06/24 14:37
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
機械装置は定額法
その他の有形固定資産は当社は定率法、在外連結子会社は定額法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(3~5年)による定額法
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2020/06/24 14:37