ダイセル(4202)の修繕引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億2800万
- 2009年3月31日 +999.99%
- 27億500万
- 2010年3月31日 -95.34%
- 1億2600万
- 2010年12月31日 +999.99%
- 21億2400万
- 2011年3月31日 +56.87%
- 33億3200万
- 2011年6月30日 -75.69%
- 8億1000万
- 2011年9月30日 +14.44%
- 9億2700万
- 2011年12月31日 +11.22%
- 10億3100万
- 2012年3月31日 -84.38%
- 1億6100万
- 2012年6月30日 +760.25%
- 13億8500万
- 2012年9月30日 +24.69%
- 17億2700万
- 2012年12月31日 +21.02%
- 20億9000万
- 2013年3月31日 +43.83%
- 30億600万
- 2013年6月30日 -75.88%
- 7億2500万
- 2013年9月30日 +18.34%
- 8億5800万
- 2013年12月31日 +11.77%
- 9億5900万
- 2014年3月31日 -87.07%
- 1億2400万
- 2014年6月30日 +994.35%
- 13億5700万
- 2014年9月30日 +24.98%
- 16億9600万
- 2014年12月31日 +51%
- 25億6100万
- 2015年3月31日 +23.08%
- 31億5200万
- 2015年6月30日 -75.16%
- 7億8300万
- 2015年9月30日 +11.11%
- 8億7000万
- 2015年12月31日 -94.25%
- 5000万
- 2016年3月31日 -6%
- 4700万
- 2016年6月30日 +999.99%
- 14億2600万
- 2016年9月30日 +25.04%
- 17億8300万
- 2016年12月31日 +49.47%
- 26億6500万
- 2017年3月31日 +24.02%
- 33億500万
- 2017年6月30日 -73.71%
- 8億6900万
- 2017年9月30日 +10.59%
- 9億6100万
- 2017年12月31日 -96.36%
- 3500万
- 2018年3月31日 +5.71%
- 3700万
- 2018年6月30日 +999.99%
- 8億5000万
- 2018年9月30日 +25.06%
- 10億6300万
- 2018年12月31日 +96.99%
- 20億9400万
- 2019年3月31日 +35.05%
- 28億2800万
- 2019年6月30日 -60.01%
- 11億3100万
- 2019年9月30日 +15.21%
- 13億300万
- 2019年12月31日 -97.93%
- 2700万
- 2020年9月30日 +999.99%
- 12億7200万
- 2020年12月31日 +89.07%
- 24億500万
- 2021年3月31日 +18.59%
- 28億5200万
- 2021年6月30日 -5.86%
- 26億8500万
- 2021年9月30日 -43.95%
- 15億500万
- 2022年9月30日 -9.44%
- 13億6300万
- 2022年12月31日 +103.52%
- 27億7400万
- 2023年3月31日 +28.51%
- 35億6500万
- 2023年6月30日 -61.35%
- 13億7800万
- 2023年9月30日 +15.02%
- 15億8500万
- 2024年6月30日 -17.16%
- 13億1300万
- 2024年9月30日 +34.42%
- 17億6500万
- 2024年12月31日 +101.64%
- 35億5900万
- 2025年3月31日 +29.33%
- 46億300万
- 2025年6月30日 -64.44%
- 16億3700万
- 2025年9月30日 +14.97%
- 18億8200万
- 2025年12月31日 -78.96%
- 3億9600万
- 2026年3月31日 +44.7%
- 5億7300万
個別
- 2008年3月31日
- 1億2800万
- 2009年3月31日 +999.99%
- 18億800万
- 2010年3月31日 -93.03%
- 1億2600万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 23億7600万
- 2012年3月31日 -93.22%
- 1億6100万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 21億9200万
- 2014年3月31日 -94.34%
- 1億2400万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 22億3600万
- 2016年3月31日 -97.9%
- 4700万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 23億1200万
- 2018年3月31日 -98.4%
- 3700万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 18億8200万
- 2021年3月31日 -7.6%
- 17億3900万
- 2023年3月31日 +35.02%
- 23億4800万
- 2025年3月31日 +36.8%
- 32億1200万
- 2026年3月31日 -82.16%
- 5億7300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/17 13:04 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/17 13:04
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 24 4,302 16 4,311 修繕引当金 3,334 1,363 3,212 1,485 債務保証損失引当金 - 24,322 - 24,322 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法
(2) 無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
3.引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(2) 退職給付引当金
従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務および年金資産の見込額に基づき計上しております。
過去勤務費用は、その発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により費用処理しております。
なお、数理計算上の差異は、各事業年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌事業年度から費用処理することとしております。2026/06/17 13:04