ダイセル(4202)の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 800万
- 2010年9月30日
- -1億5100万
- 2010年12月31日 -88.08%
- -2億8400万
- 2011年3月31日 -15.85%
- -3億2900万
- 2011年6月30日
- 1億700万
- 2011年9月30日 -32.71%
- 7200万
- 2011年12月31日
- -5100万
- 2012年3月31日 +100%
- 0
- 2012年6月30日
- 2億3200万
- 2012年9月30日 -68.97%
- 7200万
- 2012年12月31日 -84.72%
- 1100万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 5億6100万
- 2013年6月30日 -23.17%
- 4億3100万
- 2013年9月30日 +64.5%
- 7億900万
- 2013年12月31日 +3.39%
- 7億3300万
- 2014年3月31日 +68.62%
- 12億3600万
- 2014年6月30日
- -1億
- 2014年9月30日
- 3億6200万
- 2014年12月31日 +170.44%
- 9億7900万
- 2015年3月31日 +0.82%
- 9億8700万
- 2015年6月30日 -87.03%
- 1億2800万
- 2015年9月30日
- -1億4100万
- 2015年12月31日 -167.38%
- -3億7700万
- 2016年3月31日 -95.23%
- -7億3600万
- 2016年6月30日
- -6億8500万
- 2016年9月30日 -22.63%
- -8億4000万
- 2016年12月31日
- -2億6300万
- 2017年3月31日 -53.61%
- -4億400万
- 2017年6月30日
- 6400万
- 2017年9月30日 +303.13%
- 2億5800万
- 2017年12月31日 +53.1%
- 3億9500万
- 2018年3月31日 -40.25%
- 2億3600万
- 2018年6月30日
- -9800万
- 2018年9月30日 -70.41%
- -1億6700万
- 2018年12月31日 -79.64%
- -3億
- 2019年3月31日
- -1億7800万
- 2019年6月30日 -92.13%
- -3億4200万
- 2019年9月30日 -70.76%
- -5億8400万
- 2019年12月31日
- -3億3300万
- 2020年3月31日 -45.35%
- -4億8400万
- 2020年6月30日
- -3200万
- 2020年9月30日
- 1億1200万
- 2020年12月31日 +303.57%
- 4億5200万
- 2021年3月31日 +88.94%
- 8億5400万
- 2021年6月30日
- -1200万
- 2021年9月30日
- 8000万
- 2021年12月31日 +430%
- 4億2400万
- 2022年3月31日 +145.05%
- 10億3900万
- 2022年6月30日 -42.54%
- 5億9700万
- 2022年9月30日 +1.17%
- 6億400万
- 2022年12月31日
- -1億1400万
- 2023年3月31日
- 8900万
- 2023年6月30日 +223.6%
- 2億8800万
- 2023年9月30日 +99.31%
- 5億7400万
- 2023年12月31日 -54.53%
- 2億6100万
- 2024年3月31日 +168.2%
- 7億
- 2024年6月30日 -14.43%
- 5億9900万
- 2024年9月30日
- -2億8400万
- 2024年12月31日
- 3億9400万
- 2025年3月31日
- -1億6500万
- 2025年6月30日 -26.06%
- -2億800万
- 2025年9月30日
- 1億3800万
- 2025年12月31日 +512.32%
- 8億4500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/18 10:29
退職給付に係る調整額 5,229 △1,072 持分法適用会社に対する持分相当額: 当期発生額 700 △165