タキロンシーアイ（4215）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 6億6600万
- 2010年9月30日 +63.36%
- 10億8800万
- 2010年12月31日 +83.18%
- 19億9300万
- 2011年3月31日 +17.81%
- 23億4800万
- 2011年6月30日 -72.15%
- 6億5400万
- 2011年9月30日 +36.54%
- 8億9300万
- 2011年12月31日 +42.89%
- 12億7600万
- 2012年3月31日 +56.58%
- 19億9800万
- 2012年6月30日 -27.23%
- 14億5400万
- 2012年9月30日 +22.49%
- 17億8100万
- 2012年12月31日 +57.72%
- 28億900万
- 2013年3月31日 +35.46%
- 38億500万
- 2013年6月30日 -75.19%
- 9億4400万
- 2013年9月30日 +87.5%
- 17億7000万
- 2013年12月31日 +60.73%
- 28億4500万
- 2014年3月31日 +38.52%
- 39億4100万
- 2014年6月30日 -75.72%
- 9億5700万
- 2014年9月30日 +64.26%
- 15億7200万
- 2014年12月31日 +50.95%
- 23億7300万
- 2015年3月31日 +45.47%
- 34億5200万
- 2015年6月30日 -78.85%
- 7億3000万
- 2015年9月30日 +63.84%
- 11億9600万
- 2015年12月31日 +99%
- 23億8000万
- 2016年3月31日
- -6200万
- 2016年6月30日
- 9億7800万
- 2016年9月30日 +65.03%
- 16億1400万
- 2016年12月31日 +97.65%
- 31億9000万
- 2017年3月31日 +24.2%
- 39億6200万
- 2017年6月30日 -52.8%
- 18億7000万
- 2017年9月30日 +142.89%
- 45億4200万
- 2017年12月31日 +56.45%
- 71億600万
- 2018年3月31日 +3.45%
- 73億5100万
- 2018年6月30日 -81.72%
- 13億4400万
- 2018年9月30日 +154.24%
- 34億1700万
- 2018年12月31日 +45.16%
- 49億6000万
- 2019年3月31日 +30.52%
- 64億7400万
- 2019年6月30日 -91.97%
- 5億2000万
- 2019年9月30日 +310.77%
- 21億3600万
- 2019年12月31日 +458.1%
- 119億2100万
- 2020年3月31日 -1.98%
- 116億8500万
- 2020年6月30日 -87.86%
- 14億1800万
- 2020年9月30日 +92.24%
- 27億2600万
- 2020年12月31日 +81.25%
- 49億4100万
- 2021年3月31日 +58.79%
- 78億4600万
- 2021年6月30日 -72.02%
- 21億9500万
- 2021年9月30日 +65.83%
- 36億4000万
- 2021年12月31日 +63.82%
- 59億6300万
- 2022年3月31日 +19.52%
- 71億2700万
- 2022年6月30日 -76.74%
- 16億5800万
- 2022年9月30日 +99.03%
- 33億
- 2022年12月31日 +5.06%
- 34億6700万
- 2023年3月31日 -0.37%
- 34億5400万
- 2023年6月30日 -53.45%
- 16億800万
- 2023年9月30日 +69.47%
- 27億2500万
- 2023年12月31日 +18.53%
- 32億3000万
- 2024年3月31日 +113.37%
- 68億9200万
- 2024年6月30日 -75.41%
- 16億9500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/06/26 13:14
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)2024/06/26 13:14
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
