4620 藤倉化成

時価

146億円

PER 予

12.07倍

2010年以降

6.24-1559.38倍
（2010-2024年）

0.36倍

2010年以降

0.32-0.98倍
（2010-2024年）

3.78%

ROE 予

2.98%

ROA 予

2.01%

構築物、研究開発費 - 化成品、役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	構築物		研究開発費 - 化成品		役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）		持分法の適用範囲の変動		為替換算調整勘定（税引後）
2008/03	413百万		-		-675百万		-		-
2009/03	399百万	-3.4%	-		-		-		-
2010/03	365百万	-8.6%	-		-		-		-
2011/03	328百万	-9.9%	-		-		-		-3.98億
2012/03	311百万	-5.4%	-		-		-		-1.59億	赤縮
2013/03	394百万	+27%	-		-		-		5.73億	黒転
2014/03	350百万	-11.4%	-		-		-		17.8億	+210.9%
2015/03	331百万	-5.2%	-		-		-		13.2億	-25.8%
2016/03	316百万	-4.7%	-		-		-		-5.65億	赤転
2017/03	286百万	-9.5%	-		-		-		-9.14億	赤拡
2018/03	264百万	-7.6%	-		-		-		0.84億	黒転
2019/03	243百万	-7.9%	553百万		-		94百万		-5.46億	赤転
2020/03	217百万	-10.9%	559百万	+1.1%	-		-		-0.09億	赤縮
2021/03	232百万	+7.1%	581百万	+3.9%	-		-		-7.46億	赤拡
2022/03	240百万	+3.4%	522百万	-10.2%	-		-		11.6億	黒転
2023/03	250百万	+4.1%	547百万	+4.8%	-		-		17.6億	+51.3%
2024/03	227百万	-9.2%	495百万	-9.5%	-		-		14.8億	-15.8%

2008年3月

構築物: 4億1306万
研究開発費 - 化成品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -6億7486万
持分法の適用範囲の変動: -
為替換算調整勘定（税引後）: -

2009年3月

構築物: 3億9894万
研究開発費 - 化成品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
為替換算調整勘定（税引後）: -

2010年3月

構築物: 3億6465万
研究開発費 - 化成品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
為替換算調整勘定（税引後）: -

2011年3月

構築物: 3億2844万
研究開発費 - 化成品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
為替換算調整勘定（税引後）: -3億9819万

2012年3月

構築物: 3億1054万
研究開発費 - 化成品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
為替換算調整勘定（税引後）: -1億5892万

2013年3月

構築物: 3億9442万
研究開発費 - 化成品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
為替換算調整勘定（税引後）: 5億7348万

2014年3月

構築物: 3億4957万
研究開発費 - 化成品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
為替換算調整勘定（税引後）: 17億8302万

2015年3月

構築物: 3億3147万
研究開発費 - 化成品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
為替換算調整勘定（税引後）: 13億2303万

2016年3月

構築物: 3億1593万
研究開発費 - 化成品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
為替換算調整勘定（税引後）: -5億6532万

2017年3月

構築物: 2億8590万
研究開発費 - 化成品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
為替換算調整勘定（税引後）: -9億1362万

2018年3月

構築物: 2億6419万
研究開発費 - 化成品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
為替換算調整勘定（税引後）: 8426万

2019年3月

構築物: 2億4329万
研究開発費 - 化成品: 5億5300万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: 9350万
為替換算調整勘定（税引後）: -5億4569万

2020年3月

構築物: 2億1669万
研究開発費 - 化成品: 5億5900万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
為替換算調整勘定（税引後）: -873万

2021年3月

構築物: 2億3205万
研究開発費 - 化成品: 5億8100万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
為替換算調整勘定（税引後）: -7億4641万

2022年3月

構築物: 2億3988万
研究開発費 - 化成品: 5億2200万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
為替換算調整勘定（税引後）: 11億6430万

2023年3月

構築物: 2億4961万
研究開発費 - 化成品: 5億4700万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
為替換算調整勘定（税引後）: 17億6139万

2024年3月

構築物: 2億2661万
研究開発費 - 化成品: 4億9500万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
為替換算調整勘定（税引後）: 14億8254万