ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 8～17年
工具、器具及び備品 2～20年
②無形固定資産
ソフトウエアについては、社内利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/06/26 14:36

#2 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)

場所	用途	種類
埼玉県熊谷市新潟県燕市	事業用資産除却予定資産	工具、器具及び備品、ソフトウエア機械及び装置

当社グループは、原則として、資産については継続的に収支の把握を行っている管理計算上の区分別(見込生産・請負工事・賃貸不動産・共用資産・子会社)にグルーピングしており、除却予定資産、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングしております。
一部の事業用資産につきましては、将来の回収可能性を検討した結果、当初予定したキャッシュ・フローが見込めないため、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として15百万円特別損失に計上しております。

2018/06/26 14:36

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

②無形固定資産
ソフトウエアについては、社内利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2018/06/26 14:36