構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 8～17年
工具、器具及び備品 2～20年
②無形固定資産
ソフトウエアについては、社内利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/06/26 14:36

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	2	-

2018/06/26 14:36

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	6百万円
機械装置及び運搬具	2	0

2018/06/26 14:36

#4 減損損失に関する注記（連結）

熊谷工場における、一部の事業用資産につきましては、将来の回収可能性を検討した結果、当初予定したキャッシュ・フローが見込めないため、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として7百万円特別損失に計上しております。
なお、当資産の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、備忘価額をもとに算出しております。減損損失の内訳は、建物及び構築物0百万円、機械装置及び運搬具2百万円、工具、器具及び備品7百万円であります。
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)

2018/06/26 14:36

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

①有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/06/26 14:36