丸東産業（7894）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年5月31日: 6786万
2011年8月31日 -0.88%: 6726万
2011年11月30日 +46.22%: 9835万
2012年2月29日 +117.8%: 2億1420万
2012年5月31日: -880万
2012年8月31日: 3336万
2012年11月30日 +140.91%: 8037万
2013年2月28日 +187.62%: 2億3117万
2013年5月31日 -74.35%: 5928万
2013年8月31日 +125.52%: 1億3370万
2013年11月30日 +45.41%: 1億9441万
2014年2月28日 +6.83%: 2億768万
2014年5月31日 -96.26%: 776万
2014年8月31日 +974.04%: 8339万
2014年11月30日 +105.13%: 1億7107万
2015年2月28日 +84.46%: 3億1556万
2015年5月31日 -63.5%: 1億1519万
2015年8月31日 +34.79%: 1億5525万
2015年11月30日 +97.18%: 3億613万
2016年2月29日 -4.68%: 2億9181万
2016年5月31日 -34.6%: 1億9083万
2016年8月31日 +121.17%: 4億2208万
2016年11月30日 +51.17%: 6億3807万
2017年2月28日 +40.16%: 8億9434万
2017年5月31日 -76.39%: 2億1116万
2017年8月31日 +68.65%: 3億5612万
2017年11月30日 +75.66%: 6億2558万
2018年2月28日 +30.58%: 8億1690万
2018年5月31日 -69.98%: 2億4522万
2018年8月31日 +59.56%: 3億9129万
2018年11月30日 +31.4%: 5億1415万
2019年2月28日 -1.51%: 5億637万
2019年5月31日 -96.46%: 1791万
2019年8月31日 +707.45%: 1億4466万
2019年11月30日 +156.55%: 3億7112万
2020年2月29日 +32.49%: 4億9170万
2020年5月31日 -55.21%: 2億2023万
2020年8月31日 +84.21%: 4億569万
2020年11月30日 +56.86%: 6億3636万
2021年2月28日 +30.33%: 8億2940万
2021年5月31日 -84.23%: 1億3078万
2021年8月31日 +75.61%: 2億2967万
2021年11月30日 +37.92%: 3億1675万
2022年2月28日 +61.88%: 5億1277万
2022年5月31日 -75.1%: 1億2766万
2022年8月31日 +120.08%: 2億8096万
2022年11月30日 +80.67%: 5億762万
2023年2月28日 +7.89%: 5億4766万
2023年5月31日 -71.73%: 1億5483万
2023年8月31日 +164.24%: 4億913万
2023年11月30日 +31.54%: 5億3817万
2024年2月29日 +5.32%: 5億6678万
2024年5月31日 -79.02%: 1億1890万
2024年8月31日 +104.13%: 2億4271万
2024年11月30日 -14.21%: 2億822万
2025年2月28日 +95.22%: 4億649万
2025年5月31日 -82.73%: 7019万
2025年8月31日 +143.98%: 1億7127万
2025年11月30日 +89.58%: 3億2470万
2026年2月28日 +95.56%: 6億3500万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2025/05/26 9:07
#2 会計方針に関する事項（連結）: c 未認識数理計算上の差異の処理方法
未認識数理計算上の差異の処理方法については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
2025/05/26 9:07
#3 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）: ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準第28号 2022年10月28日)
2025/05/26 9:07