ヤマトモビリティ&Mfg.（7886）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 4731万
- 2010年9月30日
- -2679万
- 2010年12月31日 -206.1%
- -8201万
- 2011年3月31日 -27.58%
- -1億463万
- 2011年6月30日
- -4371万
- 2011年9月30日 -141.48%
- -1億555万
- 2011年12月31日
- -9553万
- 2012年3月31日
- 2241万
- 2012年6月30日 -78.07%
- 491万
- 2012年9月30日
- -1605万
- 2012年12月31日
- 1億5825万
- 2013年3月31日 +47.63%
- 2億3362万
- 2013年6月30日 -58.84%
- 9616万
- 2013年9月30日 +16.15%
- 1億1170万
- 2013年12月31日 +111.2%
- 2億3591万
- 2014年3月31日 +29.28%
- 3億499万
- 2014年6月30日
- -6848万
- 2014年9月30日 -18.32%
- -8103万
- 2014年12月31日
- 1億1462万
- 2015年3月31日 +103.01%
- 2億3271万
- 2015年6月30日 -79.21%
- 4837万
- 2015年9月30日 +53.66%
- 7433万
- 2015年12月31日 +59.03%
- 1億1822万
- 2016年3月31日 -54.34%
- 5398万
- 2016年6月30日
- -5183万
- 2016年9月30日 -500.73%
- -3億1136万
- 2016年12月31日 -6.69%
- -3億3218万
- 2017年3月31日
- 1億2084万
- 2017年6月30日
- -4936万
- 2017年9月30日 -159.61%
- -1億2814万
- 2017年12月31日
- -7563万
- 2018年3月31日 -55.16%
- -1億1735万
- 2018年6月30日 -48.71%
- -1億7451万
- 2018年9月30日 -14.07%
- -1億9905万
- 2018年12月31日 -6.49%
- -2億1197万
- 2019年3月31日 -110.97%
- -4億4719万
- 2019年6月30日
- -3891万
- 2019年9月30日 -210.7%
- -1億2090万
- 2019年12月31日
- -5880万
- 2020年3月31日
- 3314万
- 2020年6月30日
- -2億930万
- 2020年9月30日 -53.02%
- -3億2027万
- 2020年12月31日 -28.42%
- -4億1129万
- 2021年3月31日 -45.89%
- -6億3万
- 2021年6月30日
- 1749万
- 2021年9月30日
- -3488万
- 2021年12月31日 -66.83%
- -5820万
- 2022年3月31日 -76.29%
- -1億260万
- 2022年6月30日
- 2356万
- 2022年9月30日 +294.97%
- 9306万
- 2022年12月31日 +153.1%
- 2億3554万
- 2023年3月31日 -23.49%
- 1億8021万
- 2023年6月30日
- -6186万
- 2023年9月30日 -1.66%
- -6289万
- 2023年12月31日
- -813万
- 2024年3月31日 -395.99%
- -4036万
- 2024年6月30日
- 1億7187万
- 2024年9月30日 +21.87%
- 2億946万
- 2024年12月31日 -47.34%
- 1億1029万
- 2025年3月31日
- -1億7699万
- 2025年6月30日
- -1億4510万
- 2025年9月30日 -310.29%
- -5億9536万
- 2025年12月31日 -39.78%
- -8億3220万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2025/06/30 9:04
- #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）
- ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額2025/06/30 9:04
- #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/30 9:04
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用方針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。 - #4 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 未認識数理計算上の差異の処理2025/06/30 9:04
未認識数理計算上の差異の処理については、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の、退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
