ヤマトモビリティ&Mfg.（7886）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 4731万
- 2010年9月30日
- -2679万
- 2010年12月31日 -206.1%
- -8201万
- 2011年3月31日 -27.58%
- -1億463万
- 2011年6月30日
- -4371万
- 2011年9月30日 -141.48%
- -1億555万
- 2011年12月31日
- -9553万
- 2012年3月31日
- 2241万
- 2012年6月30日 -78.07%
- 491万
- 2012年9月30日
- -1605万
- 2012年12月31日
- 1億5825万
- 2013年3月31日 +47.63%
- 2億3362万
- 2013年6月30日 -58.84%
- 9616万
- 2013年9月30日 +16.15%
- 1億1170万
- 2013年12月31日 +111.2%
- 2億3591万
- 2014年3月31日 +29.28%
- 3億499万
- 2014年6月30日
- -6848万
- 2014年9月30日 -18.32%
- -8103万
- 2014年12月31日
- 1億1462万
- 2015年3月31日 +103.01%
- 2億3271万
- 2015年6月30日 -79.21%
- 4837万
- 2015年9月30日 +53.66%
- 7433万
- 2015年12月31日 +59.03%
- 1億1822万
- 2016年3月31日 -54.34%
- 5398万
- 2016年6月30日
- -5183万
- 2016年9月30日 -500.73%
- -3億1136万
- 2016年12月31日 -6.69%
- -3億3218万
- 2017年3月31日
- 1億2084万
- 2017年6月30日
- -4936万
- 2017年9月30日 -159.61%
- -1億2814万
- 2017年12月31日
- -7563万
- 2018年3月31日 -55.16%
- -1億1735万
- 2018年6月30日 -48.71%
- -1億7451万
- 2018年9月30日 -14.07%
- -1億9905万
- 2018年12月31日 -6.49%
- -2億1197万
- 2019年3月31日 -110.97%
- -4億4719万
- 2019年6月30日
- -3891万
- 2019年9月30日 -210.7%
- -1億2090万
- 2019年12月31日
- -5880万
- 2020年3月31日
- 3314万
- 2020年6月30日
- -2億930万
- 2020年9月30日 -53.02%
- -3億2027万
- 2020年12月31日 -28.42%
- -4億1129万
- 2021年3月31日 -45.89%
- -6億3万
- 2021年6月30日
- 1749万
- 2021年9月30日
- -3488万
- 2021年12月31日 -66.83%
- -5820万
- 2022年3月31日 -76.29%
- -1億260万
- 2022年6月30日
- 2356万
- 2022年9月30日 +294.97%
- 9306万
- 2022年12月31日 +153.1%
- 2億3554万
- 2023年3月31日 -23.49%
- 1億8021万
- 2023年6月30日
- -6186万
- 2023年9月30日 -1.66%
- -6289万
- 2023年12月31日
- -813万
- 2024年3月31日 -395.99%
- -4036万
- 2024年6月30日
- 1億7187万
- 2024年9月30日 +21.87%
- 2億946万
- 2024年12月31日 -47.34%
- 1億1029万
- 2025年3月31日
- -1億7699万
- 2025年6月30日
- -1億4510万
- 2025年9月30日 -310.29%
- -5億9536万
- 2025年12月31日 -39.78%
- -8億3220万
- 2026年3月31日 -43.38%
- -11億9322万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2026/06/30 15:17
- #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）
- ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額2026/06/30 15:17
- #3 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 未認識数理計算上の差異の処理2026/06/30 15:17
未認識数理計算上の差異の処理については、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の、退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準 - #4 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）
- e>2026/06/30 15:17
※2 当連結会計年度に株式の売却により連結子会社でなくなった会社の資産及び負債の主な内訳
株式の売却により香港大和工貿有限公司及びその子会社が連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに香港大和工貿有限公司及びその子会社の株式の売却価額と売却による支出は次のとおりであります。流動資産 1,536,939 千円 固定負債 △82,131 その他包括利益累計額 △284,739 非支配株主持分 △256,653
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
