ミヨシ油脂(4404)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- -9700万
- 2011年6月30日
- 1億2500万
- 2011年9月30日
- -7800万
- 2011年12月31日 -625.64%
- -5億6600万
- 2012年3月31日
- 6億4200万
- 2012年6月30日 -42.37%
- 3億7000万
- 2012年9月30日 -41.62%
- 2億1600万
- 2012年12月31日 +243.52%
- 7億4200万
- 2013年3月31日 +3.1%
- 7億6500万
- 2013年6月30日 +44.44%
- 11億500万
- 2013年9月30日 +7.96%
- 11億9300万
- 2013年12月31日 +22.72%
- 14億6400万
- 2014年3月31日
- -2億6200万
- 2014年6月30日
- 200万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 1億600万
- 2014年12月31日 +459.43%
- 5億9300万
- 2015年3月31日 +39.12%
- 8億2500万
- 2015年6月30日 +68%
- 13億8600万
- 2015年9月30日 -43.22%
- 7億8700万
- 2015年12月31日 +106.73%
- 16億2700万
- 2016年3月31日
- -7億9500万
- 2016年6月30日
- -4億3500万
- 2016年9月30日
- 11億6300万
- 2016年12月31日 -45.31%
- 6億3600万
- 2017年3月31日 -47.48%
- 3億3400万
- 2017年6月30日 +197.9%
- 9億9500万
- 2017年9月30日 +6.63%
- 10億6100万
- 2017年12月31日 +94.91%
- 20億6800万
- 2018年3月31日
- -4億2300万
- 2018年6月30日
- 3億8300万
- 2018年9月30日 -14.36%
- 3億2800万
- 2018年12月31日
- -10億5100万
- 2019年3月31日
- 6400万
- 2019年6月30日 +406.25%
- 3億2400万
- 2019年9月30日 +135.49%
- 7億6300万
- 2019年12月31日 +104.46%
- 15億6000万
- 2020年3月31日
- -4億3600万
- 2020年6月30日
- -1億4600万
- 2020年9月30日
- -5900万
- 2020年12月31日 -323.73%
- -2億5000万
- 2021年3月31日
- 11億
- 2021年6月30日 +5.45%
- 11億6000万
- 2021年9月30日 +41.21%
- 16億3800万
- 2021年12月31日 -8.18%
- 15億400万
- 2022年3月31日 -88.76%
- 1億6900万
- 2022年6月30日
- -3200万
- 2022年9月30日 -999.99%
- -6億8100万
- 2022年12月31日
- -3億1100万
- 2023年3月31日
- -1億2400万
- 2023年6月30日
- 12億3800万
- 2023年9月30日 +133.04%
- 28億8500万
- 2023年12月31日 +37.92%
- 39億7900万
- 2024年3月31日 -48.13%
- 20億6400万
- 2024年6月30日 +39.2%
- 28億7300万
- 2024年9月30日 -8.56%
- 26億2700万
- 2024年12月31日 +29.04%
- 33億9000万
- 2025年3月31日 -96.4%
- 1億2200万
- 2025年6月30日 +999.99%
- 89億6100万
- 2025年9月30日 +12.54%
- 100億8500万
- 2025年12月31日 +21.01%
- 122億400万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/24 14:44
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 数理計算上の差異については、その発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(14年)による定額法により発生の翌連結会計年度から費用処理することとしております。2026/03/24 14:44
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。