#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として食品事業におけるホストコンピュータ(工具、器具及び備品)であります。
・無形固定資産
主として食品事業における販売管理用ソフトウエアであります。
2014/03/27 12:57
#2 固定資産の減価償却の方法: 成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(ニ)長期前払費用……月割均等償却によっております。
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2014/03/27 12:57
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/03/27 12:57