三洋化成工業（4471）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 12億6200万
2010年9月30日 +90.25%: 24億100万
2010年12月31日 +105.46%: 49億3300万
2011年3月31日 +36.98%: 67億5700万
2011年6月30日 -72.75%: 18億4100万
2011年9月30日 +9.34%: 20億1300万
2011年12月31日 +18.03%: 23億7600万
2012年3月31日 +83.92%: 43億7000万
2012年6月30日 -78.28%: 9億4900万
2012年9月30日 -35.62%: 6億1100万
2012年12月31日 +377.58%: 29億1800万
2013年3月31日 +124.98%: 65億6500万
2013年6月30日 -33.05%: 43億9500万
2013年9月30日 +58.61%: 69億7100万
2013年12月31日 +36.04%: 94億8300万
2014年3月31日 +16.75%: 110億7100万
2014年6月30日 -83.82%: 17億9100万
2014年9月30日 +37.86%: 24億6900万
2014年12月31日 +268.04%: 90億8700万
2015年3月31日 +68.82%: 153億4100万
2015年6月30日 -85.31%: 22億5300万
2015年9月30日 +3.24%: 23億2600万
2015年12月31日 +126.7%: 52億7300万
2016年3月31日 -50.18%: 26億2700万
2016年6月30日: -20億4800万
2016年9月30日: 14億600万
2016年12月31日 +550.64%: 91億4800万
2017年3月31日 +22.39%: 111億9600万
2017年6月30日 -74.04%: 29億700万
2017年9月30日 +163.33%: 76億5500万
2017年12月31日 +61.74%: 123億8100万
2018年3月31日 -8.28%: 113億5600万
2018年6月30日 -63.33%: 41億6400万
2018年9月30日 +106.41%: 85億9500万
2018年12月31日 -21.75%: 67億2600万
2019年3月31日: -7億6000万
2019年6月30日: 10億2100万
2019年9月30日 +71.5%: 17億5100万
2019年12月31日 +203.83%: 53億2000万
2020年3月31日 -59.06%: 21億7800万
2020年6月30日 +52.53%: 33億2200万
2020年9月30日 +37.27%: 45億6000万
2020年12月31日 +98.07%: 90億3200万
2021年3月31日 +69.09%: 152億7200万
2021年6月30日 -87.97%: 18億3700万
2021年9月30日 +130.81%: 42億4000万
2021年12月31日 +87%: 79億2900万
2022年3月31日 +1.93%: 80億8200万
2022年6月30日 -50.68%: 39億8600万
2022年9月30日 +58.73%: 63億2700万
2022年12月31日 +3.64%: 65億5700万
2023年3月31日 -12.69%: 57億2500万
2023年6月30日 -33.85%: 37億8700万
2023年9月30日 +74.7%: 66億1600万
2023年12月31日 -41.17%: 38億9200万
2024年3月31日: -33億9900万
2024年6月30日: 42億7800万
2024年9月30日: -5億4500万
2024年12月31日: 16億8100万
2025年3月31日 -56.69%: 7億2800万
2025年6月30日 +999.99%: 105億3700万
2025年9月30日 +41.3%: 148億8900万
2025年12月31日 +43.03%: 212億9600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額および法人税等及び税効果額

2025/06/23 9:05
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/23 9:05