東邦化学工業(4409)の売上高の推移 - 第二四半期
連結
- 2010年9月30日
- 168億2400万
- 2011年9月30日 +5.9%
- 178億1700万
- 2012年9月30日 -1.51%
- 175億4800万
- 2013年9月30日 +3.15%
- 181億100万
- 2014年9月30日 +11.26%
- 201億3900万
- 2015年9月30日 -3.34%
- 194億6700万
- 2016年9月30日 -5.2%
- 184億5400万
- 2017年9月30日 +15.66%
- 213億4400万
- 2018年9月30日 +4.17%
- 222億3400万
- 2019年9月30日 -5.67%
- 209億7300万
- 2020年9月30日 -9.97%
- 188億8300万
- 2021年9月30日 +25.94%
- 237億8100万
- 2022年9月30日 +15.71%
- 275億1600万
- 2023年9月30日 -9.36%
- 249億4100万
- 2024年9月30日 +6.81%
- 266億4000万
- 2025年9月30日 -2.39%
- 260億300万
個別
- 2012年9月30日
- 172億4300万
- 2013年9月30日 +3.64%
- 178億7100万
- 2014年9月30日 +8.81%
- 194億4600万
- 2015年9月30日 -5.22%
- 184億3100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年9月30日)2023/11/10 12:00
報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 化学業界におきましては、世界的な需要の鈍化や年央以降の原油価格の上昇などがマイナス要因となり、厳しい状況が続きました。2023/11/10 12:00
このような経営環境下、当社グループの当第2四半期連結累計期間の売上高は、海外の自動車関連や電子情報材料関連をはじめとする需要の低迷や、原料不足による石油樹脂の減産等により、前年同期比2,574百万円減収の24,941百万円となりました。
損益面につきましては、売上高の減少による収益へのマイナス影響が大きく、加えて人件費・設備費等の固定費の増加や2023年2月26日に発覚した当社サーバーへの不正アクセスに係る対応費用及び情報セキュリティ強化対策費用の発生もあり、営業利益は256百万円にとどまりました。ロシア・ウクライナ問題の発生に起因した原材料価格や用役費の急騰等により前々年同期から営業利益が半減した前年同期と比較しても、46百万円の減益となりました。また、経常利益は前年同期比15百万円増益の214百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比3百万円減益の131百万円となりました。