- 4465
- 2026/08/28
- 時価
- 145億円
- PER 予
- 11.31倍
- 2010年以降
- 5.39-56.9倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.89倍
- 2010年以降
- 0.66-3.51倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.43%
- ROE 予
- 7.9%
- ROA 予
- 5.39%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年5月31日
- 91億8513万
- 2019年5月31日 +6.64%
- 97億9459万
個別
- 2018年5月31日
- 93億6521万
- 2019年5月31日 +6.09%
- 99億3539万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2019/09/09 15:07
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、地域ごとの有形固定資産の記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2019/09/09 15:07
有形固定資産
主として、食器洗浄機のメンテナンスサービス用端末(器具及び備品)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 7年~50年
構築物 7年~50年
機械及び装置 5年~8年
車輌運搬具 2年~5年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/09/09 15:07 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。
固定資産除売却損
2019/09/09 15:07前連結会計年度
(自 2017年6月1日
至 2018年5月31日)当連結会計年度
(自 2018年6月1日
至 2019年5月31日)建物 10,972千円 0千円 機械装置及び運搬具 168 698 その他 588 206 合計 11,730 904 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、地域ごとの有形固定資産の記載を省略しております。2019/09/09 15:07 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/09/09 15:07
- #7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにスイショウ油化工業株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と株式取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2019/09/09 15:07
当連結会計年度(自 2018年6月1日 至 2019年5月31日)流動資産 444,596 千円 固定資産 279,107 流動負債 △166,044
該当事項はありません。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2019/09/09 15:07
投資活動により使用した資金は、15億5千3百万円(前期比65.8%増)となりました。主には有形固定資産の取得による支出が13億1千1百万円、無形固定資産の取得による支出が1億2千5百万円、貸付けによる支出が1億1千4百万円あったことなどによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #9 設備投資等の概要
- 当社びわ湖工場 倉庫設備建設2019/09/09 15:07
ウ.重要な固定資産の売却、撤去、滅失
該当事項はありません。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/09/09 15:07
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2019/09/09 15:07
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
建物及び構築物 7年~50年
機械装置及び運搬具 2年~8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/09/09 15:07