項目	前事業年度(自 2017年6月1日至 2018年5月31日)	当事業年度(自 2018年6月1日至 2019年5月31日)
項目	金額(千円)	金額(千円)
1.原価計算の方法	製品別の総合原価計算によっております。期中は標準原価を用い、原価差額は、期末において製品、仕掛品、売上原価に配賦しております。	製品別の総合原価計算によっております。期中は標準原価を用い、原価差額は、期末において製品、仕掛品、売上原価に配賦しております。
*2.このうち退職給付費用	45,453	36,652

表示方法の変更
前事業年度において、「製造原価明細書」の「外注加工費」に含めていた製造委託品の金額的重要性が増したため、当事業年度より「売上原価」に計上する方法へ変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の製造原価明細書の組替えをおこなっております。この結果、前事業年度の製造原価明細書において、「外注加工費」が275,476千円減少しております。

2019/09/09 15:07

#2 資産の評価基準及び評価方法

(3)たな卸資産の評価基準及び評価方法
製品及び商品・原材料及び貯蔵品・仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。

2019/09/09 15:07

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

③ たな卸資産
製品及び商品・原材料及び貯蔵品・仕掛品
主として、総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。

2019/09/09 15:07