建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	10～50年
機械及び装置	8～9年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

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#2 固定資産処分損に関する注記

※5 固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物除却損	49百万円	96百万円
機械装置及び運搬具除却損	91 〃	90 〃

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	497百万円	482百万円
機械装置及び運搬具	111 〃	107 〃

(注)担保に供している投資有価証券のうち、前連結会計年度1,875百万円及び当連結会計年度1,979百万円は、
貸出コミットメント契約に係るものであります。

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

2 主な当期増加額の内容

建物	愛知工場 新工場及び社宅	2,036百万円
	新本社建屋	335 〃
機械装置	愛知工場 フロアカーペット生産設備	517 〃
工具器具備品	金型類	1,099 〃
建設仮勘定	愛知工場 新工場及び社宅	2,303 〃
	愛知工場 フロアカーペット生産設備	1,617 〃

3 主な当期減少額の内容
(売却)

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#5 減損損失に関する注記（連結）

(単位:百万円)

場所	用途	種類	金額
旧本社(東京都北区)	遊休資産	建物及び構築物	28

当社グループは、原則として、事業用資産については、管理会計単位を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産につき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(28百万円)として特別損失に計上しております。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 8～9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/06/22 14:19