- 4619
- 2026/09/04
- 時価
- 626億円
- PER 予
- 10.66倍
- 2010年以降
- 2.95-23.86倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.93倍
- 2010年以降
- 0.31-1.47倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.9%
- ROE 予
- 8.72%
- ROA 予
- 6.08%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
役員賞与引当金
連結
- 2023年3月31日
- 7500万
- 2024年3月31日 -18.67%
- 6100万
個別
- 2023年3月31日
- 7400万
- 2024年3月31日 -18.92%
- 6000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2024/06/21 13:10
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 研究開発費 1,930 〃 1,884 〃 役員賞与引当金繰入額 75 〃 61 〃 退職給付費用 108 〃 119 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 8~9年2024/06/21 13:10 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2024/06/21 13:10
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 58 1 ― 60 役員賞与引当金 74 60 74 60 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2024/06/21 13:10建物及び構築物 10~50年 機械及び装置 8~9年