建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 3～50年
構築物 3～50年

2018/03/28 13:19

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 有形固定資産除却損の内訳 (単位:百万円)

	前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)	当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)
建物及び構築物	11	20
機械装置及び運搬具	0	1

2018/03/28 13:19

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※3 担保に供している資産及びこれに対応する債務の内訳 (単位:百万円)

	前連結会計年度(平成28年12月31日)	当連結会計年度(平成29年12月31日)
受取手形及び売掛金	8	8
建物及び構築物	1,163	1,131
機械装置及び運搬具	9	6

2018/03/28 13:19

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※4 保険差益により有形固定資産の取得価額から控除した圧縮記帳額 (単位:百万円)

	前連結会計年度(平成28年12月31日)	当連結会計年度(平成29年12月31日)
建物及び構築物	8	8
機械装置及び運搬具	33	33

2018/03/28 13:19

#5 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは、次の通りであります。
建物 東京工場 製造設備・厚生施設他 1,273百万円
2.無形固定資産の金額が、資産総額の100分の1以下であるので当期首残高、当期増加額及び当期減少額の記載を省略しております。

2018/03/28 13:19

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
その他 2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、国内連結会社は自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/03/28 13:19